【企業さま向け】全国対応のおすすめ人材派遣会社8社比較！派遣活用のメリットと各社特徴を解説

突然の時代の変化と共に、フレックス勤務や在宅勤務など働き方の多様化が加速し、多くの人事や採用担当の皆さまの頭を悩ませていることは、人材の配置ではないでしょうか。

人材配置の選択肢の一つとして有効なのが派遣社員を雇用することです。

人材派遣であれば、必要なスキルを身に着けた人材を必要な時に必要な期間、すぐに雇用することができるからです。

この記事では、派遣会社を選ぶポイントや大手人材派遣サービスを比較しながら紹介し、派遣の種類やメリットやデメリットなどを詳しく解説します。

記事を参考にして、人材派遣の活用検討をしてみてください。

人材派遣サービス代表的な８社を比較

数ある中から大手の人材派遣会社の8社の特徴をご紹介します。

ウィルオブは、東証プライム市場上場企業ウィルグループ（6089）のグループ会社です。

1997年の創業当初から多様な職種で専門性を高めており、人材にかかわる幅広いサービスを展開。

人材領域で20年以上のノウハウがあり、4,900社以上の企業支援実績や85万人以上の登録スタッフ就労支援実績を誇ります。

大手企業ならではの派遣スタッフの休業補償も安心で、課題に合わせた人材をスピーディに紹介することに定評。

さらに、人材不足解消の重要リソースとして注目を集める外国人人材についても新たな強みとして多くの企業の人材課題を解決に導いています。

外資系企業を顧客に多く抱えているため、外国語系に強い人材が多くいます。

職場内で英語が必要という企業や、語学が堪能なスタッフが欲しい企業に活用されています。

日本で最初の人材派遣会社であり、世界中に展開している企業でもあります。

介護系の人材の実績が豊富です。紹介予定派遣もあるので、正社員として働ける人材を求めている場合の活用も可能です。

福利厚生がよく、求人数も多いので登録スタッフの数が多いのが特徴です。

また資格やスキルを取得できるサービスもあるため、必要な資格を持っている人材を見つけやすいでしょう。

大手パーソルグループの人材派遣会社。人材派遣を中心に、紹介予定派遣、人材紹介などのサービスを提供しています。

オフィスワーク以外にも営業や研究開発などの業務分野に特化したサービスや、RPA開発や外国人材などの特定の人材ニーズに対応するサービスまで、幅広く展開しています。

派遣スタッフのリスキリングにも力を入れており、CAD・RPA・貿易などさまざまな研修を実施しています。

登録者の満足度が高い人材派遣サービスであるため、質のいい人材を期待できます。

キャリアサポートや福利厚生も充実しているので、とくに資格やスキルを求めている人材が多くオフィスワークに強いと言われています。

パソナはほかの人材派遣サービスに比べて、登録スタッフになるためのハードルが高いのが特徴です。

また2年ごとに更新する必要もあるため、定着率の高いスタッフを期待できます。

女性向けのサービスが充実している人材派遣サービス。

そのため登録者にも女性が多く、根気のいる仕事や繊細な仕事を任せたいという企業が活用しています。

派遣スタッフへの在宅勤務用のパソコンや通信機器の貸し出しなどもしているので、さまざまな形態で雇用しやすいのが特徴です。

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人材派遣の仕組み

そもそも人材派遣とは、いったいどういった雇用形態なのかをご説明します。

なんとなくは知っていても、詳しい仕組みまではわからないという方もいるのではないでしょうか。

人材派遣の場合社員が帰属するのは派遣会社であり、給与なども派遣会社から支払われます。

企業には派遣会社が雇用する社員が派遣され、企業はお金を給与として派遣社員に支払うのではなく、派遣会社へ手数料を含めて支払うという仕組みです。

人材派遣サービス企業の選び方

人材派遣サービスは、大手だけでもいくつも会社があります。

そのため、どのような基準で選べばいいのか、選定ポイントとして次の4つの点を理解しておくことが必要です。

• 派遣形態
• 対応職種
• 対応エリア
• 登録スタッフ数

それぞれ知っておくべき点を詳しく解説していくので、人材派遣サービスを選ぶ際の参考にしてみてください。

派遣形態

派遣形態というのは、登録型派遣・常用型派遣・紹介予定派遣の3つであり、どのような形態で働いてほしいのかをきちんと理解しておく必要があります。

人材派遣サービスによって、どの派遣形態を得意としているのかが違ってきます。

そのため、求めている形態を得意とする人材派遣サービスを利用するようにしましょう。

対応職種

人材派遣サービスによっては、得意な職種や業界というものがあります。

特に特化型の人材派遣サービスであれば、特定の業界や職種に深い理解があり国家資格や珍しいスキルを保有している人材を抱えていることもあります。

そのため、企業が求めている人材とマッチングしやすいといえるでしょう。

対応エリア

人材派遣サービスによって、対応できるエリアが違うということを知っておきましょう。

大手の人材派遣サービスであれば全国の主要都市に支社があり、どこでも対応可能です。

地域密着型で地元に特化した人材派遣サービスであれば、地元の若者を雇用したいという企業にはおすすめです。

登録スタッフ数

派遣社員を雇用したい企業にとっては、人材派遣サービスに登録されているスタッフ数も気になるところでしょう。

もちろんスタッフの質や満足度なども知っておくと、より良い人材を雇用することができます。

人材派遣と業務委託の違い

人材派遣と聞いて、業務委託との違いが不透明という方も多くいらっしゃると思います。

2つは似ているようでいて、明確な違いがあります。

人材派遣

人材派遣は、派遣先企業と雇用契約を結びませんが、派遣先企業で上司からの指示に従って仕事をすることになります。

派遣会社と派遣社員は雇用契約を結び、派遣元企業と派遣先企業は対等の契約を結びます。

業務委託

業務委託は、企業内部では処理できない場合や対応できない仕事を、外部の個人や企業に委託することです。

業務委託元企業と業務委託先は契約を結ぶことになりますが、あくまで対等な関係であり雇用契約とは異なります。

人材派遣を活用するメリット

人材派遣という仕事の形態には、3つのメリットがあります。

社員やパート・アルバイトを雇用するのと明確な違いや、人材派遣を利用することで企業にとってどの点がプラスになるのかを、解説します。

業務の最適化・効率化

メリットの一つ目は、業務の最適化・効率化が行えることです。

普段の仕事では社員の数が足りていてとくに新たな人手が必要なくても、決算期や年末に業務が通常より増えてしまうと人手不足に陥ることがあるでしょう。

その時だけパート・アルバイトを雇うにしても、高度なスキルが必要なら、なかなか適した人材を見つけることは難しいものです。

新たに雇用することなく社員のみで対応しようとすれば、通常より増えた業務でミスを連発したり休む暇がなかったりと社員にとって負担が大きくなってしまいます。

そういった時に人材派遣サービスを利用することで、問題が解決できます。

派遣社員であれば必要とするスキルを持っている人材を必要な期間だけ雇用ができるため、社員の残業や負担を減らすこともでき、業務を上手く回すことが可能となります。

採用コストの軽減

二つ目のメリットは、採用コストの削減です。

人材派遣会社への手数料はかかりますが、書類選考や面接などの手間が省けるので、直接雇用と比べて採用にかかる人件費や手間などのコストを削減できます。

労務管理コストの軽減

三つ目のメリットは、労務管理コストの削減です。

派遣社員はあくまで人材派遣会社との雇用契約にあるために、給与計算や保険関連の雑務などはすべて人材派遣会社が行います。

一人の社員を雇用するよりも、派遣社員を雇用する方が労務管理にかかる労力が必要なくなります。

人材派遣活用の注意点

人材派遣には、メリットばかりがあるわけではありません。

派遣社員を雇用するときの注意点もあるので、どのような点に注意するべきなのかをサービスを利用する前に知っておくことが大切です。

派遣先企業への帰属意識が希薄になる

派遣社員を雇用するとはいえ、雇用契約はあくまで人材派遣会社と派遣社員の間で交わされるため、派遣先企業への帰属意識は薄くなるかもしれません。

何年も同じ企業で働く社員と比べると、どうしても期間限定であり働く期間が短くなってしまうと企業への思い入れも持ちづらくなってしまいます。

働く企業へ対する思い入れがなければ、体制や人間関係などで不満が高まった時には情報漏洩の危険性も考えられるでしょう。

ただし、派遣社員の中にはもちろん社員と同じように企業に対して思い入れを持ち、仕事にもやりがいを感じて働く人々もいます。

そのため、受け入れる企業側で派遣社員に対する制度をしっかりと定め、ルールを決めておく必要性が重要です。

企業側が派遣社員だからきっと帰属意識も薄いだろうと決めつけてしまえば、派遣社員の側でも敏感にそれを感じ取ってどちらにとっても不利益をもたらすことでしょう。

そのような対応にならないように、注意が必要です。

仕事や雇用期間に柔軟性がない

派遣社員の仕事は事前に期間が決められていて、中には契約期間終了後のことをすでに決めている人もいます。

また業務内容も契約時に決められていて、社員のように突発的な仕事を振り分けたり、残業や休日出勤をしてもらったりということが難しい面があります。

もちろん次の派遣先が決まっていない場合や突発的な業務でも受けてもらえる場合もあるので、一概に柔軟性がないとは言い切れません。

残業や業務に断りを入れるのにも理由があることがほとんどであるため派遣社員だから、と事前に話をするのをあきらめてしまうことのないように注意が必要です。

場合によっては教育コストがかかる

派遣社員を雇用するにあたって、会社に慣れてもらうためや仕事に関する教育を行う必要があるでしょう。

もちろん社員にも教育は必要でありコスト面で見ると変わりないかもしれませんが、派遣社員の場合同じ期間をかけて教育しても必ず正式に雇用するというわけではありません。

派遣期間が切れればまた新しい派遣社員にも、同じように教育コストがかかることがあるので、注意が必要です。

就職して1年もたたないうちに退職してしまう社員もいるので、派遣社員だからこそかかるコストだと言い切ることはできません。

派遣社員を雇用する人材派遣会社との連携をしていくことが大切になります。

人材派遣の種類

人材派遣には、いくつかの種類があることをご存じでしょうか。

人材派遣サービスには以下の3つの種類が存在します。

• 登録型派遣（有期雇用派遣）
• 常用型派遣（無期雇用派遣）
• 紹介予定派遣

それぞれの派遣形態には、特徴があります。

またメリット・注意点も雇用形態ごとに違ってくるので、一つずつ詳しく見ていきましょう。

登録型派遣（有期雇用派遣）

一つ目は登録型派遣、いわゆる有期雇用派遣と呼ばれる派遣形態です。

これは業務量に合わせた人材採用が可能であり、有期雇用という雇用期限の定められた契約です。

メリット

登録型派遣であれば、社員として雇用すると固定となる人件費を変動費とすることができ、必要な期間に必要なだけ雇用することができるのがメリットです。

また、人材派遣であれば採用までの期間が短いのもポイントです。

早ければ即日、遅くても2週間程度で着任してもらうことができるうえに即戦力として期待できるので業務も新たに社員を雇用するよりは早く始めることができます。

とくに正社員の採用に苦戦し人手不足が深刻な企業であれば、必要なスキルを持っていて早く業務を開始できることは大きなメリットとなります。

注意点

登録型派遣の場合は、有期雇用契約ともいわれるとおりに雇用契約の期間が決まっています。

同じ企業には長くても3年と決まっていて、いくら気に入った派遣社員であっても3年が過ぎたら正式に雇用するか、別の派遣社員を契約するのかを選ぶ必要があります。

また、必要とするスキルを持つ人材がいなかったり即戦力とならなかったりといった場合もあります。

雇用する際に面接もできず、契約時に提示した業務内容しか依頼できないということも注意して、人材派遣会社と連携することが大切です。

常用型派遣（無期雇用派遣）

二つ目の常用型派遣は、無期雇用派遣とも呼ばれている雇用形態です。

登録型派遣と同じようなシステムでありながら、期間制限がなくなります。

労働派遣法の個人の期間制限がないということは、長期間同じ人物を雇用し続けられるということです。

メリット

長期間同じ人物を派遣社員として雇用できる割には、派遣というメリットはそのままであるために業務量の変動に合わせた契約が可能です。

また、登録型派遣とは違って無期雇用であるために、派遣社員が定着してくれることが多く、スキル習得や仕事に対するモチベ―ジョンも高く保つことができるのが大きなメリットといえるでしょう。

注意点

安定して派遣社員を受け入れることができる常用型派遣は登録型派遣に比べて1割から2割程度コストがかかる点です。

定着率が高い派遣社員や高スキルを持っている派遣社員も多く在籍していますが、派遣先企業は本当に必要なスキルを確認し、コストを考えた上で活用することが大切です。

紹介予定派遣

三つ目は、紹介予定派遣です。

二つの登録型派遣と常用型派遣（無期雇用派遣）とは大きな違いがあります。

紹介予定派遣とは、企業側が正社員として直接雇用することを前提とした派遣形態です。

メリット

正社員として雇用しても本当にきちんと働いてくれるのか不安、ということもあるでしょう。

紹介予定派遣であれば働いている姿勢や勤務態度などを実際に見てから、採用するかどうかを決めることができるのが最大のメリットといえます。

何か月か働いて合うかどうかが決められるので、企業にとって新しい人材を確保したいときに雇用リスクを大幅に下げることができます。

注意点

注意点としては、直接採用前に派遣社員として雇用するためにコストがかかるところです。

また、事前に社員として雇用するときの条件をしっかり提示しておかなくては、雇用後にトラブルになることもあるのでその点に関しても注意が必要です。

人材派遣を活用の際の流れ

人材派遣を利用する際の流れについて、3ステップでご説明します。

• 派遣会社へ問い合わせ・ヒアリング
• 人材のマッチング・職場見学
• 派遣契約と受け入れ準備

それぞれどのようにすればいいのかを、項目ごとに詳しく解説していきます。

派遣会社への問い合わせ

まずは、利用したい人材派遣サービスを決めましょう。

数あるサービスの中で、もっとも自社に向いていると思われるところをピックアップし、欲しい人材がいるかどうかを問い合わせます。

人材のマッチング

人材派遣サービスを活用する際に伝えた企業側の要望に合わせた人材を紹介してもらうことができます。

通常の派遣形態であれば、事前に面談や顔合わせなどはありません。

しかし紹介予定派遣であれば、将来直接雇用することが前提であるため事前に面接することができます。

契約と受け入れ準備

基本的に派遣社員と雇用契約を結ぶのではなく、人材派遣会社と契約を結ぶ形になります。

手数料や業務内容など、必要な事項はすべて忘れずに確認しておきましょう。

また、派遣社員を自社で受け入れるために社員に周知しておくなど、受け入れ準備をしておきます。

社員も派遣社員も働きやすい環境を作ることが大切です。

人材派遣を利用するにあたって派遣会社へ伝えるべきこと

人材派遣を利用する際には、派遣会社にきちんと伝えるべき事項があります。

伝え忘れてしまうと求めている人材とミスマッチが起こる可能性があるので注意しなければなりません。

• 募集の背景
• 業務内容や就業条件
• 必要な資格やスキル
• 職場環境や福利厚生

これら4つの事項を伝えておくと、スムーズに欲しい人材を紹介してもらうことが出きます。

募集の背景

募集背景を伝えることで、どのくらいの期間雇用する必要があるのか、今後も定期的に募集があるのかなどを伝えます。

例えば人員不足で補充したいから、産休で休んでいる社員の代わりになどです。

そうすることで、条件に合った人材を紹介してもらえます。

業務内容や就業条件

業務内容や就業条件は、人材マッチングにおいて欠かせない事項です。

人員を必要としている部署のことを詳しく伝えておきましょう。

一口に事務といってもパソコン作業が主なのか、紙の作業が主なのか、営業職のサポートも必要なのかなど違いがあります。

また派遣社員が働くべき時間帯や曜日もきちんと明確にしておくことが、必要です。

業務に必要なスキルや経験

業務をする上で必ず必要なスキルや経験を、伝えておきましょう。

ただし、特に必要はないけどあるといい、といったスキルや経験はやめておいてください。

あまりに求めすぎると、マッチングできる人材がいなくなってしまうので注意しましょう。

職場環境と利用可能な福利厚生

職場環境と福利厚生は、派遣社員にとっても重要です。

同じ部署にどのくらい人員がいるのか、職場の雰囲気はどうなのかなど気になることでしょう。

そのため、伝えられる範囲で詳しく伝えるようにしてください。

また、社員食堂や医務室など、派遣社員が使える福利厚生がある場合は伝えておくと、派遣社員の意欲向上につながります。

まとめ

人手不足が深刻な時や、期間限定でどうしても人手が欲しいときなど素早く就業出来て即戦力になる人材派遣サービスは魅力的です。

採用コストも労務管理コストも社員を雇用するよりはよく、気に入った派遣社員であれば交渉して社員として雇用することもできます。

募集を出してもなかなかいい人材に出会えない、というのであればぜひ人材派遣サービスを利用してみてください。