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CDPとは？デジタルマーケティングにおけるCDPの意味・役割など基礎知識をわかりやすく解説

ナレッジ 2022.06.17

CDPとは？デジタルマーケティングにおけるCDPの意味・役割など基礎知識をわかりやすく解説

#CDP

CDPとは、カスタマー・データ・プラットフォーム(Customer Data Platform)のことを指します。顧客一人ひとりの属性データや行動データを収集・統合・分析するデータプラットフォームです。CDPは、デジタルマーケティングをおこなう上で、顧客理解の深化や顧客データ活用の幅を広げるための基盤として必要不可欠です。この記事では、CDPを検討中のマーケティング担当者へ向けて、CDPの特長や導入によって実現できることなど、基本的な情報ついて解説します。

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CDPとは？

先述したとおり、CDPとは企業が保有する顧客情報などを集めて分析するためのプラットフォームのことです。デジタルマーケティングにおいてデータの収集と分析は重要度を増しており、CDPを活用している企業が増えています。ここでは、CDPとはどのようなものなのか基礎情報を詳しく解説します。

CDPの特長(メリット)

CDPは、顧客データを収集・集約・蓄積する役割を担っています。CDPで収集できるデータは、Webサイト上などで企業と顧客との直接的に関わった顧客データです。これを1st Party(ファーストパーティー)データと呼びます。ここでいう顧客データとは、住所、氏名、電話番号などの個人情報に加え、行動データや属性といったデータも含まれます。これらのデータは、別々のシステムやデータベースで管理されてサイロ化しているケースも少なくありません。CDPはこれらを集約し、より詳細な分析を可能にします。

また、自社が保有しているデータ(1st Partyデータ)はもちろん、CRM、アドテクノロジーツール、MAなどの外部サービスと連携させることで、3rd Partyデータとも連携できます。個人情報レベルで収集した既存顧客情報と匿名情報を組み合わせて分析できる点もCDPの特長です。

分析した内容を連携システムでの施策や広告配信のターゲティングなどに活用することで、より効果の高いマーケティング施策につなげられます。

使用するデバイスの多様化や、次々に登場する新しいサービスなどによって、消費者の嗜好・行動は多様化してきました。それに応じて、顧客に関するデータも量が多く複雑になっているのが現状です。CDPはこのようなデータも集約し、分析できます。

CDPにできる3つのこと

CDPができることとして、大きく分けてデータの収集・統合・分析の3つが挙げられます。ここでは、その3つの機能について詳しく解説します。それぞれの機能の詳細を理解し、自社でCDPを活用するイメージをより深めておきましょう。

データ収集

CDPの1つ目の機能は、ユーザーの属性や嗜好、Web上の行動データ履歴などの情報を収集する機能があります。サイトを訪れたユーザーのアクションログや購入・申し込み履歴などを収集することで、商品・サービスへの関心度などが分析できます。これらのデータは、収集元であるシステムなどの機能に応じて、プッシュ型・プル型の両方で収集が可能です。

また、オフラインの情報をアップロードできる機能が備わったCDPもあるため、OMOやO2Oの実現に必要な実店舗での購入情報やアンケートの集計結果なといったオフラインデータも取り込めます。

マーケティングにおいて重要となるのが、分析したデータから今後のアプローチ方法を検討することです。CDPは複数のシステムに分散していたデータやオフラインデータなどを収集できるため、より深い分析が可能となります。

データの統合

CDPの2つ目の機能は、収集したデータを顧客IDに紐づけし、個人のデータとして統合することです。顧客一人ひとりのIDを作成し、複数のデータ元から連携してきた氏名や年齢、メールアドレスなどを統合することで、より詳細な顧客個人の情報が作成できます。自社システムに登録されていない情報でも、外部データ(3rd Partyデータ)を元に推測データが補完される機能のあるCDPもあります。

顧客のデータが詳細になればなるほど、顧客の属性やニーズを的確に把握できるため、より適したアプローチが可能です。顧客個人に合わせて、広告配信やサイトのレコメンドにつなげられるため、マーケティング施策の効果を高めることが期待できます。

収集・統合したデータの分析

CDPの3つ目の機能は、収集・統合したデータを分析することです。属性や行動履歴が紐づけられた個人情報を使えば、商品やサービスに関心を持つ顧客の情報を分析できます。詳細なデータを収集して統合しているため、顧客一人ひとりを対象とした分析ができるのです。

年齢や性別といった属性が同じ顧客でも、必ずしも同じ商品やサービスに関心があるとは限りません。CDPで個人情報にECサイトの検索履歴や購入履歴などのデータを紐づけることで、顧客一人ひとりに合わせたアプローチができます。

広告などの施策を行う場合、費用対効果を高めるためにターゲット分析は欠かせません。マーケティングに大切なターゲット分析を、CDPデータで分析することでより効果的におこなえます。

CDP関連の最新技術やトレンド・市場動向

CDP市場は急速に成長しており、2025年には世界市場規模が103億ドルに達すると予想されています。日本のCDP市場も増加傾向にあり、2021年度の売上は前年度比18.4%増の103億円と予想され、堅調に増加しています。企業による個客データ統合・活用のニーズは高くあるものの、2025年の日本の売上予測値は世界市場の1%にも満たないことから、今後日本の市場がさらに成長する可能性があると考えられます。

これらの情報から、CDPの導入と活用は、企業のマーケティング戦略においてますます重要になっていることがわかります。また、CDPの技術進化も加速しており、データの蓄積、分析、活用のための環境整備が進んでいます。これにより、企業は顧客データをより効果的に活用し、パーソナライズされたマーケティング施策を展開することが可能になっています。

さらに、CDPのトレンドとしては、AI（人工知能）との統合が進んでいます。AIを活用することで、大量の顧客データを高速に分析し、個々の顧客に最適なマーケティング施策を自動的に提案することが可能になります。これにより、マーケティングの効率化と効果向上が期待できます。

また、プライバシー保護の観点から、匿名化データを活用したマーケティング施策の展開も進んでいます。これにより、顧客のプライバシーを保護しながら、効果的なマーケティングを実施することが可能になります。

（出典：国内CDP市場規模は世界の1%未満、市場の可能性とベンダーの動き;2020年度のCDP市場は顧客接点のデジタル化の動きにより、前年度比16.6%増と高成長、2021年度は同18.4%増とさらなる高い伸びを予測 ITRがCDP市場の市場規模推移および予測を発表）

【ここまでのまとめ】CDPを導入するとできること

先述のとおり、CDPは匿名および個人情報を含む1st Party、2nd Partyおよび3rd Patryのデータを収集・統合・分析する機能が備わっています。CDPを導入し、データの分析結果を使えば、マーケティングにおいてあらゆる場面で活用できます。

顧客に紐づいた詳細なデータを分析することで、顧客理解が深まり、より既存の顧客に寄り添ったマーケティング対応が可能です。

例えば、顧客一人ひとりに合わせて最適な内容の広告やメールを配信したり、より顧客のニーズにあった商品やサービスの開発にデータを活用できるといったメリットがあります。

CDPとプライベートDMP、パブリックDMPの違いとは？

ユーザー情報を収集して分析するツールとして、CDPの他にパブリックDMP(オープンDMP)とプライベートDMPがあります。DMPとはデータ・マネジメント・プラットフォームの略で、CDPと混同されることがありますが、それぞれ違った特徴があります。ここでは、パブリックDMPとプライベートDMPの概要と違いについてと、これらとCDPとの違いについて解説します。

パブリックDMP(オープンDMP)

DMPは多種多様のデータを管理するための箱のようなもので、さまざまなシステムと連携してデータ分析を可能にします。この内、第三者機関が蓄積した膨大なデータを管理し、さまざまな形で企業に提供しているのがパブリックDMPです。(オープンDMPと呼ばれることもあります。)

パブリックDMPの特徴は「匿名性」です。パブリックDMPは個人情報ではなく、IPアドレス、Cookie、デバイスなどの匿名情報で構成されています。個人のプライバシーは守りつつ、オーディエンス情報を利用者の中で共有しあうプラットフォームです。

パブリックDMPを活用することで、検索エンジンでの検索や他社サイトの閲覧履歴など、外部サイトでの行動履歴(3rd Partyデータ)を収集・活用できます。データ母数のボリュームが大きいため、新規顧客開拓のデジタルマーケティングに活用されるケースが多いです。例えば、広告のターゲティングより精度高くするデータとして用いられ活用されています。

プライベートDMP

プライベートDMPは、「プライベート」という単語のとおり、閉じられたネットワーク内で蓄積されるデータを収集して管理するものです。自社で収集した顧客データを収集・管理するためのもので、異なるツールやシステムのデータ、オフラインデータをフォーマットを統一して管理できます。

CDPとの違いは？

CDPとパブリックDMPの違いは、収集できるデータの内容や収集元が異なります。先述したとおり、パブリックDMPは外部サイトの匿名のデータ(3rd Partyデータ)を収集・活用するのに対して、CDPは主に自社で収集した個人情報データ(1st Partyデータ)を含むすべてのテータを収集・活用する前提となっています。

したがって、CDPとパブリックDMPは補完関係にあると言っていいでしょう。

一方、CDPとプライベートDMPは、自社で収集したデータを管理して分析するという共通点がありますが、プライベートDMPのほうがより広義な意味を持ちます。「カスタマー」という言葉が使われているとおり、CDPは顧客個人情報にさまざまなデータを紐づけるという方式のものです。

CDPとDMPの違いについては、下記記事で詳しく解説しています。
CDPとDMPの特徴や違いを理解し、マーケティング施策に活用しよう

CDPはどうして必要なの？

顧客個人に紐づけてデータを管理・分析するCDPが必要とされている背景として、ユーザーのクロスデバイス化とチャネルの多様化によってデータが散財しサイロ化することが挙げられます。スマホ、タブレット、パソコンなど、多種多様なデバイスが流通しているため、複数のデバイスを使っているユーザーは少なくありません。

また、同じECサイトでもWeb版とアプリ版が提供されていたり、ユーザーが複数のブラウザを使い分けていたりするケースも考えられます。

このような場合、単純にログデータを収集しただけでは、同一ユーザーを複数のユーザーとして認識してしまうことがあります。そのような状態では、データ活用を起点とした顧客体験(CX)向上やビジネスの発展は難しいでしょう

そのため、個人情報に紐づけてデータを管理し、顧客の消費行動を正確に分析して顧客理解を深めることができるCDPが求められているのです。

CDPの選び方

CDPは各製品ごとにデータ収集や分析の機能が異なります。そのため、導入前に自社の目的や運用体制を整理し、それに応じたデータ収集や分析方法を決定することが重要です。CDPを有効に活用するためには、既存のシステムやツールとの連携が欠かせません。導入検討中のCDPが自社で使用している既存システム・ツールに対応しているかどうかを確認することが必要です。

CDPの選び方については下記の記事で詳しく解説しています。
CDPの選び方・CDP導入検討時のポイント！必ず確認しておくべきこととは？

また、CDPの機能だけでなく、ベンダーのサポートが充実しているかどうかを確認することも重要です。CDPの導入・運用において、自社に必要なノウハウやリソースがない場合は、カスタマーサクセス部署による総合的なサポートを提供しているベンダーを選ぶようにしましょう。

CDPベンダーの選び方については下記の記事で詳しく解説しています。
CDPベンダー選定の失敗事例から学ぶ自社に合ったCDPベンダーの選び方

CDP構築・導入の流れと注意点

マーケティングのためにCDPの必要性を感じたら、導入してからやるべきことについても把握しておきましょう。CDPを導入してもすぐに利用開始できるわけではなく、データの収集元や連携先のシステムをどう連携するかなど、事前に検討してシステム設計や環境構築などを行わなければなりません。ここでは、CDPを導入したらすべきことについて解説します。

データを取り込んで蓄積

CDPは個人情報を扱うため、自社のプライバシーポリシーや規約も事前に確認しましょう。もし、個人情報のシステム間連携を禁止するような内容になっていた場合は、CDPを利用するには規約の改定などが必要となるケースもあります。

また、データを取得するには、そのためのシステム設計と環境構築が必要です。

・インターフェースやデータの仕様を決める

・データベースのテーブル格納設計

・実際にデータを格納するテーブルやマスタなどの構築

といった作業も発生します。

施策に使えるように分類・加工

無事にデータを取り込めたら、施策に使えるようにデータを分類して加工します。単純にデータを取り込んで蓄積しただけでは、顧客個人に情報が紐づいていません。複数のシステムに分散されていたデータを何らかのキー（IDやメールアドレスなど、個人を特定する要素）でまとめ、どのデータを紐づけるのかなどを設計し、バラバラのデータを整形する必要があります。

取り込んだデータを加工して、個人情報を紐づけた顧客データに整形できたら、そのデータの連携先やデータ処理の自動化などを検討しましょう。整形したデータはあくまで分析の元となるものです。機械学習ツールにデータを取り込んで分析する、広告配信システムにデータを反映するなど、データのアウトプット先を検討し、どのようにデータを連携させるかを設計しておかなければなりません。そうしなければ、ただデータをまとめて整備しただけで終わってしまいます。

各種ツールやプラットフォームに連携

蓄積したデータを活用できる形に整備したら、実際にCDPから他のシステムにデータを連携させましょう。広告配信のためのプラットフォームに連携する、CRM,MA,BIツールなど外部ツールと連携をするなど、データを分析・活用するための環境を整える必要があります。

データが分析できる形になったら、その分析結果に応じてどのような施策を行うのか検討します。顧客を属性などによって分類し、それぞれの層に対してどのようなアプローチをおこなうのか、マーケティング施策の立案が必要です。マーケティング施策を決定したら、それを実行します。ただ実行するだけでなく、定期的に効果を測定し、必要に応じて見直し・改善をおこなうというPDCAサイクルを回すことで、施策の効果はより高まります。

このように、CDPを導入して効果的に使うためには事前の検討やシステム構築が必要で、マーケティング担当だけでなく法務担当やITシステム担当、データ分析担当など、多くの関係者で協力して導入を進めなければなりません。

CDP導入事例

株式会社DoCLASSE

株式会社DoCLASSEは、CDP（Customer Data Platform）を導入し、それまで複数のツールに散らばっていたデータを一元化することで、マーケティング施策の実施数が2倍以上に増加しました。また、データの一元化により、施策に対する心理的なハードルが下がり、社内のコミュニケーションも大きく変化しました。具体的には、データを活用した施策のアイデア企画に対して前向きに取り組むことができるようになり、また、社内の他部署からの要望に対しても建設的に応えられるようになりました。

株式会社DoCLASSEの事例の詳細は下記のページに掲載しています。
株式会社DoCLASSE導入事例

株式会社フェリシモ

株式会社フェリシモは、CDPを活用して、ECコンテンツとメールDMのパーソナライズを実現しています。商品データ、顧客データ、顧客ごとのお買い物ステータスなどを組み合わせて、ECサイトでおすすめ商品やキャンペーンバナーの差し込み、メールDMでは条件に合わせたクーポンバナーやカタログ紹介、おすすめ商品の差し込みに利用しています。これにより、日常の繰り返し業務の自動化が可能になり、新たな取り組みに挑戦できるようになりました。

株式会社フェリシモの事例の詳細は下記のページに掲載しています。
株式会社フェリシモ導入事例

まとめ

CDPとは、複数の場所に分散している顧客のデータをまとめて管理し顧客理解を深めることができるプラットフォームです。顧客一人ひとりに対して個人情報や行動履歴などのデータを紐づけられるため、より正確に顧客のニーズをくみ取り、マーケティング施策を実施できます。CDPを導入して活用するためには、事前の検討やシステム設計などが必要となるため、関係部署とも連携を取りながら進めなければなりません。

Rtoasterは、あらゆる顧客データを統合・分析し、精度の高いパーソナライズを実現するCDP/プライベートDMPです。データの収集から分析・可視化、あらゆるツールへの連携までワンストップで提供しています。連携先も豊富なため、現在活用されているツールやシステムとの組み合わせも可能です。ぜひお気軽にお問合せください。

更新日：2022年6月16日

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