日テレ「イッテＱ」騒動…嘘の裏に潜む「年間三冠王」転落の焦り　ＢＰＯ厳格判断なら信用失墜

　日本テレビの人気バラエティー番組「世界の果てまでイッテＱ！」のやらせ疑惑は同社の大久保好男社長が謝罪する事態に発展。そこで浮かび上がったのは当初の説明が嘘だったということ。そして、その嘘に潜む視聴率至上主義だ。

　「週刊文春」の報道で浮上したやらせ疑惑をめぐり、日本テレビは１８日放送の「イッテＱ」の冒頭、約１分１０秒にわたり、「番組のあり方を猛省」とする謝罪のテロップを放送した。

　日テレは当初、「番組サイドで企画したり、番組から参加者に賞金を渡した事実もない」との見解を公表。しかし大久保社長は１５日、兼務する日本民間放送連盟の会長会見で「コーディネーター会社を通じて開催費用や参加費、賞金、謝礼などを支払っている」と当初の見解を覆した。

　「現地のコーディネーター」についても「番組サイドの方であることは間違いなく、放送責任は全て日本テレビが負う」とした。

　「当初の見解が本音。大久保社長が見解を正さなければ、コーディネート会社が責任を負わされ、トカゲの尻尾切りになるところでした」と制作会社関係者。

　テレビ局から委託される制作会社は下請けということもあり、立場は弱い。「面白い企画を提案しないと採用されないのはもちろん。ただ、それも数字（視聴率）がとれるものを求められる。日本テレビは特にそれが厳しい。年間視聴率三冠王を維持するためです」と続ける。