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日本産婦人科医会は、２０２２年の１年間に梅毒の感染が分かった妊婦の割合が、前回調査（１６年）の約３・３倍だったとする調査結果を公表した。梅毒が流行している影響とみられる。感染した妊婦から胎児にうつると、難聴や知的障害などを持つ赤ちゃんが生まれる恐れがある。医会はこうした「先天梅毒」を防ぐためにも、妊娠初期の検査を呼びかけている。
国立感染症研究所によると２３年に梅毒と診断された患者は１万４９０６人（速報値）にのぼり、３年連続で過去最多を更新した。
調査は、出産を扱う全国の医療機関を対象に行い、６７％にあたる１３４６機関が回答した。
期間中に出産した約４５万５７００人のうち梅毒に感染していた妊婦は３７６人だった。前回調査では約３０万５７００人のうち感染は７６人で、割合は３・３倍だった。生まれた赤ちゃんのうち２８人が先天梅毒だった。
妊婦健診では、梅毒の感染を調べる検査がある。感染が分かった場合、抗菌薬の治療を受ける。
だが、今回の調査では、出産間際に初めて医療機関を受診する「飛び込み出産」などで感染が判明した妊婦が１５％で、前回（１％）より増加した。こうした妊婦は健診を受けていないため、治療につながらず、胎児に感染するリスクが高まる。
調査を行った東邦大の早田英二郎准教授は、「妊婦の梅毒は早期の診断と治療で、胎児への感染を防ぐことが重要だ。心配がある人は、速やかに医師に相談してほしい」と話している。
