時代の岐路立つ沖縄観光　ＪＴＢ沖縄「社名変更」決断の意図は

環境にやさしいサステナブルな観光など人々が求める観光の姿が急速に変化する中、沖縄の観光はどうあるべきなのでしょうか。この時代の岐路に、沖縄観光の発展に貢献し今年で３６年を迎える「ＪＴＢ沖縄」が今年４月から社名変更という大きな決断をしました。新たな社名に込めた沖縄への思いとは？

２０１８年に観光客が１０００万人を突破するなど、成長を遂げてきた沖縄観光。
その一方で大量輸送・大量消費型の観光はオーバーツーリズムや自然環境の悪化を招くこともあり、また２０２０年から続いたコロナ禍を経て、観光業界は人手不足に直面、さらに人々が求める観光のあり方も急速に変化しています。

こうした中、観光発展の一役を担ってきたＪＴＢ沖縄がこれからの時代に対応するため、社名を変更しました。

ＪＴＢ沖縄桂原耕一社長「４月１日から沖縄ＪＴＢ株式会社に社名を変更致します」。桂原社長はグループ名の前に「沖縄」を冠することで、県経済や観光の発展のためにＪＴＢが存在することを示したいと述べました。

その上で２次交通や環境問題など課題解決に率先して努め、沖縄の持続可能な観光に寄与することが使命だと強調しました。

ＪＴＢ沖縄桂原耕一社長「沖縄の色んな事業者の方と膝を突き合わせて、色んな課題解決に向かっていかないといけない。さらに地元に根差した企業にするんだという意味が込められています。」

ＪＴＢ支援団体の平良朝敬会長はアジア３０億人のマーケットを前に沖縄が日本のハブになり得るとしてこれからの「沖縄ＪＴＢ」の存在感に期待を示しました。