日本テレビの鈴江奈々アナウンサー（43）は、『news zero』で6年半、『真相報道バンキシャ！』で3年半キャスターを歴任し、現在は報道番組『news every.』（月〜金　後3：50）に出演中。防災士の資格を持ち、防災・減災の取り組みにも注力している。今回、ORICON NEWSでは、災害への備えの必要性、キャスターとして目指す姿について聞いた。

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■生放送の報道番組は「最悪の事態の想定」が肝　「点呼」「誕生日の祝福」で信頼関係構築

　生放送終了後に取材に応じた鈴江アナは「“もしも”を想像して準備することがすごく大事だと思っています」と力を込める。「緊急地震速報が鳴ったり、地震が起きたり、噴火したり、ということが起きるので、その“もしも”が起きた時に、何が起こっていて、何をどう呼びかける必要があるのか、ということを常に想像しています。言葉の準備、知識を備えておくことももちろんです」と常に緊張感を持っている。

　「例えば、南海トラフ地震が起きたら、数分で津波が来る最悪なケースもあります。そういう規模の大きな地震が起きた時には、何をまず、真っ先に第一声で発するべきなのか、ということは想像していないと、頭が真っ白になってしまうので、頭の中で整理しています」と語るように「最悪の事態の想定」を欠かさない。

　そんな万全の準備をして臨んでいるが、「生放送は1人では乗り切れない」。番組スタッフとの信頼関係は、特に大事にしている。2010年から始まって13年続く同番組では、メインキャスターを務める藤井貴彦アナウンサー（51）が番組立ち上げ当初に提案した「点呼」を続けている。「陣内貴美子さん（59）が、 カメラマンさん、音声さん、スタジオにいるスタッフさんの名前の読み上げとコミュニケーションを、いつも生放送の前にする。スタジオに一体感が生まれます」という。誕生日の祝福コメントも寄せ合うなど「日常の中でのコミュニケーションをすごく大事にしています」と話す。

　さらに「藤井アナがさまざまな系列局からお伝えするという取り組みを4月から力を入れています」とNNNネットワークの連携も強化中。「災害が起きた時には、その地域に応援としてアナウンサーも記者も行きます。常にお互い、応援して支え合う関係の中で信頼関係を作っていくことはとても大事だなと思っています」と全国各地の情報を漏れなく伝える体制を整えている。

■藤井貴彦アナウンサーから学んだこと「人を動かす言葉を発するのがキャスターの仕事」

　報道番組では、継続的な報道も求められる。2020年、新型コロナウイルスの感染が拡大し、緊急事態宣言も発令される中、藤井アナが同番組で視聴者に寄り添い届ける“言葉”に注目が集まった。鈴江アナは「藤井さんから教わることって本当にたくさんあるんです」と語る。

　「藤井さんから『人を動かす言葉を発するのがキャスターの仕事だ』と教えていただきました」と例を挙げ、「災害報道で言うと、困っている被災地の方たちに、何が今必要なのかということを、現地を取材してお伝えして、困っている気持ちに寄り添う取材ができれば、それが自然と言霊となって、きっとほかの地域の方に届きます。それを受け取った方々が、『被災地のために義援金を送ろうかな、支援物資でこれが必要っていうことなら送ろうかな、復興のボランティアに参加しようかな』と、誰かの助けになる動きを作るきっかけが、アナウンサーってできるんじゃないかな」と説明。「それが1番目指す姿です」と掲げた。

　そして「藤井さんのように多くの方に寄り添って、目線を合わせるっていうことがやっぱり理想だなっていうのは思っています。俯瞰から見た視点だと、気づけないことってあると思うんです。同じ視線、同じ立場で見えてくる世界の言葉をちゃんとつむいで、届けたいなと思います」と決意をにじませた。

■テレビ報道の課題克服目指す　視聴者に呼びかけ「“もしも”を考えてもらいたい」

　前述のように鈴江アナをはじめ、同局では信頼できる情報を速く正確に届ける努力を続けているが「テレビでは『大雨が降りそうです』という予報や緊急地震速報などから、危機感を大きな方向性としてお伝えできるのですが、一人ひとりにとって必要な情報って、なかなか細やかには届けられないっていう歯がゆさもあるんです」という課題点もある。実際に被災している人は、テレビがつけられない状況の可能性も高い。

　そんなジレンマを克服するのは「メディアの役割分担」。同局は、スマートフォンで『日テレ 気象・防災サイト』をローンチした。「災害時のSNSなどでは、フェイクな情報、曖昧な情報、うわさみたいなものも錯乱するので、惑わされてしまったり、不安になってしまったりすることって多いと思うんです」と想像を膨らませ、「だからこそ、信頼できる情報を皆さんに活用していただきたいと思います」と話す。

　「今一度改めて、“もしも”災害が自分の身に降りかかった時には、どうしたらいいんだろうってことを考えてもらいたいと思います」と切実な願いを吐露。『日テレ 気象・防災サイト』を「もしもの時に助けになる情報サイト」と紹介し、「いきなり本番を迎えてしまうと、どんな人でもパニックになりますし、困った状況に陥ってしまいます。なので、ご自身にとって必要な情報源を、スマートフォンの中に備えていただけたらなと思います」と呼びかけた。

　ウェブサービス『日テレ 気象・防災サイト』は、同局と報道系テックベンチャーのJX通信社とタッグを組み、今月23日にローンチした。24時間365日、自動更新で災害速報やライフライン情報を生活者のスマホなどに常時配信する。地震や台風などの災害に対し、避難行動などの行動変容につながりうる必要不可欠なインフラとしての役割を持つ。