沖縄の戦跡どう伝え残す　風化で調査難航、惨禍記録工夫

太平洋戦争末期にあった沖縄戦の戦跡の保全が難航している。沖縄県は1千以上を確認したが、文化財に指定できたのはごくわずかだ。風化で調査が困難といった背景に加え、米軍施設内にあるとみられ詳細が不明なケースもある。そうした中、惨禍を物語る場を記録し継承しようと、市町村職員らが奮闘している。

司令部や病院に使われた壕（ごう）、住民が身を寄せたガマ（自然壕）、重火器を設置した砲台やトーチカ（防御陣地）――。1945年に米軍が上陸し、激しい地上戦が展開された沖縄には、さまざまな戦跡がある。

県が調査で確認したのは1077カ所。保護を進めようと2016年4月、市町村に文化財指定の促進を通知したが、指定は24件（20年5月時点）にとどまる。

19年に火災が起きた首里城（那覇市）の地下にあり、旧日本軍の軍事的中枢だった第32軍司令部壕は、文化財指定と公開を求める声が根強い。しかし崩落の危険性があり、県設置の検討委員会で議論が続く。

県によると、指定には保存状態が良好で、調査で歴史的または学術的な価値が評価されることが必要。担当者は「調査できた戦跡がまだ少なく、土地整備や開発で消えていくものもある」と保全の難しさを指摘した。

「戦跡にはタイムスリップするように戦争を追体験させる力がある」と訴えるのは、平和教育に活用してきた沖縄国際大の吉浜忍・元教授。後世に伝えるために期待するのが、市町村独自の取り組みだ。

中城村教育委員会は戦跡77カ所をまとめたガイドブックを20年3月に発行。訪ね歩くのに役立つようにとQRコードも掲載した。読み取ると座標が表示され、地図アプリで位置が特定できる。担当した喜納大作さん（37）は「ガイドブックは料理に例えれば材料。研究や平和教育に活用してほしい」。

恩納村は村史戦争編を編集中で、住民の避難場所や野戦病院などに関し、証言や記録との照合を進める。米軍キャンプ・ハンセン内には、旧日本軍が召集した沖縄の少年らの部隊「護郷隊」の陣地が残るとされ、担当者は「いつか詳細な調査をしたい」と考えている。〔共同〕