iDeCo(イデコ)おすすめ金融機関ランキングTOP10【始め方＆銘柄選びのコツも解説】

この記事のポイント

• iDeCo（イデコ）は税金がかなり優遇されている
• 非課税の運用益を使って複利で資産が倍増
• どこの金融機関にするか迷ったらSBI・松井・楽天・マネックス！
• 掛金には職種により上限がある
• 手数料は、ちりも積もれば山となる

「iDeCo（イデコ）を始めるなら、どこの金融機関を使えばいい？」
「そもそもiDeCo（イデコ）の始め方がわからない」

この記事では、こんな悩みを解決します。

老後資金の調達のためiDeCo（イデコ）を利用したくても、内容が複雑で投資商品も多数あり、どこの金融機関へ行けば良いのか悩んで、あしぶみしている人も多いはずです。

この記事では、iDeCo（イデコ）の始め方から金融機関の選び方など、この記事だけでiDeCo（イデコ）を理解できるようにまとめて解説しました。

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iDeCo（イデコ）とは私的年金制度のこと

iDeCo（イデコ）とは、自分の年金を自分で準備するための私的年金制度のことです。

この制度は、将来の生活保障を自分で準備するために、毎月少しずつお金を貯めてそのお金を投資に回すことで、時間とともにお金が増えることが期待されます。

さらに、iDeCo（イデコ）に入れるお金は、所得税控除の対象となり、投資で得た利益に税金がかからないという税制上のメリットがあります。

iDeCo（イデコ）は、企業年金のない企業にのみ導入されていましたが、法改正により現在はほとんどの人が利用できるようになりました。

今では多くの人から利用され、将来の安定した生活のために積極的に貯金と投資をしています。

iDeCo（イデコ）とNISAの違いは「税制」

iDeCo（イデコ）とNISAの違いは、優遇税制の違いです。

iDeCo（イデコ）は、自分が少しずつお金をためて、老後の生活費に使うためのものです。

お金をためると税金の優遇がありますが、基本的に60歳まで引き出すことはできません。

一方のNISAは、投資を通じてお金を増やす制度で、一定の金額までの投資利益に税金がかからないという特徴があります。

しかし、5年以上たつと売った時の利益には税金がかかります。

iDeCo（イデコ）とNISAの違いは優遇税制ですが、自分の生活や目標に合わせて使い分けると良いでしょう。

■iDeCoとNISAの相違点

iDeCo（イデコ）を資産運用につかう3つのメリット

資産運用にiDeCo（イデコ）を使うことにより得られるメリットを解説します。

• 非課税の運用益を利用して複利で資産を膨らませる
• 毎月5,000円の少額から始められる
• iDeCo（イデコ）は優良の銘柄・商品が豊富なので選びやすい

この3つをメリットと感じられるならiDeCo（イデコ）を検討してみてはいかがでしょうか。

メリット① 非課税の運用益を利用して複利で資産を膨らませる

iDeCo（イデコ）は、配当や利益にかかる税金が非課税となる制度であるため、複利効果を最大限に活用できます。

つまり、運用益は税金を引かれることなく、そのまま現在運用中の資産にプラスされるため、さらなる運用益を生むというサイクルを作れます。

これにより、長期的な視点で見ると資産が雪だるま式に膨らむ効果が期待できます。

iDeCo（イデコ）は、長期的な視点で資産を増やすための強力な商品なのです。

メリット② 毎月5,000円の少額から始められる

iDeCo（イデコ）は、大きなお金を用意しなくても始められる投資方法です。

毎月5,000円から投資ができるため、一度に大金を出すのが難しい方でも、安心してスタートできます。

大きなお金を使うとリスクも大きくなりますが、iDeCo（イデコ）なら小額から始められるため、最小のリスクで始められます。

iDeCoを使えば手軽に投資を始められ、その投資でじわじわと資産が増えていくのを実感できます。

メリット③ iDeCo（イデコ）は優良の銘柄・商品が豊富なので選びやすい

iDeCo（イデコ）は、自由に投資商品を選べ自分だけの投資戦略を組める商品です。なぜなら、数多くの優良な企業の株や、さまざまな種類の投資商品が選べるためです。

また、自分の投資スタイルやリスク許容度に合わせて、商品を選べます。たとえば、リスクが少ない商品を重視する人や高い利益を狙う人でも、自分にピッタリの商品を選べます。

いろいろな商品に投資することで、リスクを分散することも可能です。

iDeCo（イデコ）は、自分の投資戦略を自由に組め、多種多様な投資商品から自分に最適なものを選べる便利な商品です。

iDeCo（イデコ）を資産運用につかうデメリット

iDeCo（イデコ）には大きなメリットがありますが、デメリットもあります。

• 資金の引き出しには60歳制限がある
• 加入資格によって掛金の上限がある
• 選択した銘柄・商品によっては元本が減るリスクがある

デメリット① 資金の引き出しには60歳制限がある

iDeCo（イデコ）は、60歳までお金を引き出せないという大きな制約があります。

なぜなら、iDeCo（イデコ）が老後に備えた長期的な資産形成を目指すための制度だからです。

たとえば、資産運用中に突然、大きなお金が必要になったとしても、60歳になるまでは原則的には手をつけられません。

つまり、iDeCo（イデコ）は、長期でお金を積み立てていく一方で、老後を迎える頃になるまでは引き出せないということを理解しておく必要があります。

デメリット② 加入資格によって掛金の上限がある

iDeCo（イデコ）は、加入資格によって掛金に上限（拠出限度額）があります。

例えば、勤めている会社が企業年金に参加していない会社員の場合、年額276,000円（月額23,000円）までとされています。

年収が高い人や、大きな額を積み立てたい人にとっては、この上限がネックになる可能性があります。

デメリット③ 選択した銘柄・商品によっては元本が減るリスクがある

iDeCo（イデコ）では、元本が減るリスクがあるということを忘れてはなりません。

なぜなら、iDeCo（イデコ）は投資であるため必ず上がり下がりがあり、市場の変動により、選択した投資商品が下落する可能性があるからです。

たとえば、リスクの高い商品を中心に選んでいた場合、市場が下落すれば元本は減ります。

そのため、どの投資商品を選んで、どういう組み合わせ（ポートフォリオ）にするかを慎重に考える必要があります。

ただし、iDeCo（イデコ）は長期保有する商品です。長い目で見て運用益が右肩上がりの商品を選択できれば、結果的に資産は増えるため、短期の上がり下がりで見るべきではありません。

iDeCo（イデコ）を上手に使うためには、元本が減るリスクを常に意識して投資商品の選択をすることが大切です。

資産運用におすすめできるiDeCo（イデコ）の始め方

iDeCo（イデコ）で資産運用を始めるためには、おおよその流れをつかむことが必要です。

以下に解説する順番ですすめるのがオススメです。

1. iDeCo（イデコ）への加入資格を確認する
2. iDeCo（イデコ）への加入資格に該当する限度額内で掛金を決定する
3. iDeCo（イデコ）で運用する銘柄・商品を選ぶ
4. iDeCo（イデコ）を取り扱う証券会社/銀行を選ぶ

1. iDeCo（イデコ）への加入資格を確認する

まずは、iDeCo（イデコ）への加入資格があるかを確認します。

加入資格者の内訳により、掛金の上限が異なるため、自分の掛金の上限がいくらかを調べましょう。加入資格の確認方法は、iDeCo公式サイトの「カンタン加入診断」から調べられます。

簡単な質問に答えると、加入資格の有無、掛金の上限がわかります。

2. iDeCo（イデコ）への加入資格に該当する限度額内で掛金を決定する

加入資格の有無と掛金の上限が確認できたら、次は毎月の掛け金を決めます。

毎月の掛け金は、年額上限の範囲内であれば、最低5,000円から可能なため、無理のない金額を決めましょう。

なお、掛金は1年に1回に限り、最低5,000円から1,000円単位で変更できます。ただし、掛金を変更するためには、「加入者掛金額変更届」という書類の提出が必要になります。

また、年に1回以上の任意に決めた月に、まとめて掛け金を支払うことも可能です。

3. iDeCo（イデコ）で運用する銘柄・商品を選ぶ

iDeCo（イデコ）で運用する銘柄・商品には、さまざまな特徴や仕組みがあります。

よくわからないときは適当に選ぶのではなく、将来のライフプランの話を交えながら、運用商品を扱っている金融機関へ相談してから商品を選びましょう。

以下に、iDeCo（イデコ）の簡単な運用商品の特徴を解説します。

運用商品には、大きく分けて【元本確保型商品】と【元本変動型商品】の2つのタイプがあります。

【元本確保型商品】
 元本が確保されている運用商品のこと。たとえば、定期預金や保険商品など。

【元本変動型商品】
投資信託のことです。投資信託は、たくさんの人がお金を出し合って一緒に投資する仕組み。投資の専門家がそのお金を運用し、投資額に応じて配分が決まる商品です。

また、投資信託の運用は、大きく分けて【パッシブ型】と【アクティブ型】の2つのタイプにわかれます。

【パッシブ型】
市場全体の動きに従ってお金を運用する方法。特定の指数や市場の成績に合わせて投資するため、銘柄を選ぶ必要はありません。

【アクティブ型】
積極的に市場の動きを見極めて銘柄を選ぶ方法です。投資の専門家が市場の情報を分析し、良い銘柄を見つけ出して投資します。

4. iDeCo（イデコ）を取り扱う証券会社/銀行を選ぶ

iDeCo（イデコ）に加入するためには、iDeCo（イデコ）を取り扱っている証券会社または銀行を通して、申し込みをする必要があります。

また証券会社や銀行ごとに取り扱っている運用商品やサービス内容が異なるため、自分が選んだ銘柄・商品がある証券会社を選びましょう。

iDeCo（イデコ）におすすめの金融機関ランキングTOP10

iDeCo（イデコ）を運用するにあたって、申し込みや運用商品を取り扱う証券会社や銀行選びは重要です。

そこで、iDeCo（イデコ）加入する際の「手数料」・証券会社や銀行に支払う「口座管理手数料」・証券会社や銀行の「運用商品数」などを調査し、得られた情報を基に作成した「iDeCo（イデコ）におすすめの金融機関ランキングTOP10」を紹介します。

運用口座選びに、下記表のランキングを参考になさってください。

順位	証券会社/銀行	加入時手数料	口座管理手数料	運用商品数
1位	公式サイト	2,829円	171円	38
2位	公式サイト	2,829円	171円	40
3位	公式サイト	2,829円	171円	32
4位	公式サイト	2,829円	171円	27
5位	大和証券	2,829円	171円	22
6位	野村證券	2,829円	171円	32
7位	LINE証券	2,829円	171円	24
8位	auカブコム証券	2,829円	171円	27
9位	SMBC日興証券	2,829円	171円	30
10位	イオン銀行	2,829円	171円	24

【1位】SBI証券：業界最大級！大手ネット証券の一つ

SBI証券は、2005年からiDeCo（イデコ）のサービスを開始し、その口座の開設数が74万を突破するなど、業界で最も大きな金融機関の一つとなっています（口座数は2022年12月時点）。

投資を初めて体験する人が最初に直面する壁は、「どの商品を選んだらいいのかがわからない」という問題です。これを解決するために、SBI証券では「SBI-iDeCoロボ」というロボアドバイザーサービスを提供しています。

投資経験や資産運用に対する希望を詳しく聞き取り、それに基づいてSBI証券が提供するiDeCo（イデコ）商品の中から最適な選択を支援。これにより、老後の資産形成に向けた信頼できる商品選びが可能です。

また、サポートは2022年も「問い合わせ窓口格付け」「webサポート格付け」で、最高評価の三ツ星を獲得しており、初心者でも安心して運用ができます。

【2位】松井証券：運用商品はトップクラスの40本！

松井証券のiDeCo（イデコ）では、40種類の商品から選択することができ、その中にはSBI証券や楽天証券の人気商品も揃っています。

運用コストを抑えられる商品が多数あり、「バランス型」や「インデックス型」など、多様な商品が取り扱われており、あなたの目的に合った商品の選択が可能です。

また、松井証券では充実した顧客サポートが提供されており、2022年度の「問合せ窓口格付け」では最高評価の三つ星を獲得。何かわからないことがあれば、いつでもAIチャットサポートに質問することが可能です。

さらに、松井証券の口座を開設していれば、遠隔操作によるオペレーターの支援も受けられるため、初めての投資でも安心して始められます。

【3位】楽天証券：初心者が安心して使える充実のサポート体制

楽天証券のiDeCo（イデコ）は、商品の選びやすさや管理のしやすさにこだわっており、基礎知識が詰まったスタートガイドや無料のセミナーなどのサポートも充実しています。

初心者でも安心して始められるため、土日もコールセンターが営業しており、不明な点は、24時間対応のAIチャットボットに質問できます。

さらに楽天証券では、年金資産と証券資産の両方を1つの楽天IDで管理できるサービスも提供しており、資産の管理がしやすいところが利用者にとって魅力の一つです。

【4位】マネックス証券：オリコンランキング4年連続1位の実績

2023年オリコンの顧客満足度ランキング「iDeCo 証券会社」で、4年連続で総合第1位を獲得しています。

マネックス証券では、「iDeCoポートフォリオ診断」を提供しています。この診断では、たった6つの質問に答えるだけで、自分の年齢や資産運用に対する考え方に合った最適な運用プランが提案されます。

これにより、投資の知識がなくても、マックス証券のiDeCo商品から、最適な資産配分が可能です。

【5位】大和証券

大和証券のiDeCo（イデコ）では、iDeCo（イデコ）の申込前なら、全国の店舗で平日昼間にiDeCo（イデコ）の相談を受け付けています。

また、具体的な老後資金の目標金額が分からない場合は、「LINEでねんきん定期便試算」というツールを使えば、ねんきん定期便の画像を送信して、簡単な質問に答えるだけで、将来必要な老後資金や公的年金額を試算が可能です。

さらに、大和証券のWEBサイトにある「iDeCo投資スタイル・ナビ」を利用すると、たった6つの簡単な質問に答えるだけで、自分に合った投資スタイルを教えてくれます。

【6位】野村證券

iDeCo（イデコ）口座を開設する金融機関とは数十年にわたる関係になるため、利用者は不安や疑問が生じることもあります。

野村證券のiDeCo（イデコ）では、口座開設前の質問にはコールセンターが対応していますが、口座開設後は実際の店舗で資産運用の専門家に直接相談できます。

野村証券の店舗は、全国の主要都市に展開されているため、相談しやすい環境が整っており、相談に費用はかかりません。

対面相談は、ネット証券にはない魅力です。

【7位】LINE証券

LINE証券のiDeCo（イデコ）は、オンライン上での申し込みが可能。

LINE証券の口座を持っている場合、最短5分で申し込みが完了し、手続きが簡単で負担が少なく、スムーズにiDeCo（イデコ）を始められます。

LINE証券のiDeCo（イデコ）は、野村證券が運営しており、幅広い商品ラインナップから自分に合った選択肢を選べます。

【8位】auカブコム証券

auカブコム証券のiDeCo（イデコ）では、対象の投資信託を保有すると、特典としてPontaポイントを貯められます。（ポイントの付与率は投資信託の種類やau通信契約の有無によって異なります）

auカブコム証券は、資産運用をサポートするために便利なアプリやツールを提供しており、積立額や節税額・おすすめ商品の情報などがわかり、スマートフォンを使って運用状況の確認や商品の見直しも可能です。

三菱UFJフィナンシャル・グループに属するネット証券会社のため、信用力と強固なセキュリティ対策・システムを完全内製化している点が特徴です。

【9位】SMBC日興証券

SMBC日興証券のiDeCo（イデコ）では、「DCなび」というツールを活用することで、資産残高の確認や各商品のリターン・コスト比較、将来のシミュレーションなどが簡単に行えます。

また、dアカウントと連携することで、「日興iDeCo for docomo」というサービスも利用でき、iDeCo（イデコ）の残高や掛金に応じて、dポイントを貯められます。

サポート面では、24時間365日いつでも利用できるチャットボット自動応答が用意されており、質問や疑問があれば、迅速にサポートしてもらえるため、安心してiDeCo（イデコ）を活用できます。

 【10位】イオン銀行

イオン銀行のiDeCo（イデコ）では、イオンの店舗内にあるイオン銀行で、iDeCo（イデコ）に関する相談ができます。

平日の夜や土日祝日でも対面で相談が受けられるため、直接話を聞いてiDeCoを始めたい方には大変便利です。なお、店頭での相談は、iDeCo（イデコ）の手続きに関するものに限定されています。

また、イオン銀行では、「イオン銀行Myステージ」というサービスも提供されており、特定の取引をすると「イオン銀行スコア」が貯まり、スコアに応じた特典がもらえます。

iDeCo（イデコ）の引き落とし口座を、イオン銀行に指定すれば、毎月30点のイオン銀行スコアが加算される仕組みです。

iDeCo（イデコ）におすすめの証券会社･銀行選びのポイント

iDeCo（イデコ）を最大限に利用するためには、選択する証券会社または銀行が重要になってきます。

ここでは、少しでも運用に有益な証券会社または銀行を探すためのポイントを解説します。

運営管理手数料が最安値

運営管理手数料とは、投資信託を運用・管理するために投資家が定期的に支払うお金のことを指します。

ここで大切なことは、これらの手数料が低いところを選ぶことです。

ほとんどの人はこれらの手数料を最低でも20年以上支払い続けることになるため、手数料が少しでも安ければ長い期間で考えると大きな節約になります。

下表をご覧になればわかる通り、ほとんどの証券会社・銀行では運営管理手数料を無料としています。

順位	証券会社/銀行	運営管理手数料
1位	公式サイト	0円
2位	公式サイト	0円
3位	公式サイト	0円
4位	公式サイト	0円
5位	大和証券	0円
6位	野村証券	0円
7位	LINE証券	0円
8位	auカブコム証券	0円
9位	SMBC日興証券	0円
10位	イオン銀行	0円

投資予定の銘柄・商品は取り扱っているか

どのようなiDeCo（イデコ）の金融商品に投資するか決まれば、次は証券会社または銀行を選択します。

証券会社または銀行により、iDeCo（イデコ）の金融商品の取り扱いが異なるため、選択する証券会社・銀行に、投資予定の銘柄・商品があるかどうかを事前に調べておきましょう。

この確認をせずに口座を開設すると、無駄な手数料を取られてしまいます。

銘柄・商品の選び、3つの注意点

iDeCo（イデコ）で損失を回避するためにも、銘柄・商品を選ぶ際には、以下のことに気を付けながら選びましょう。

• 元本の確保を優先するか投資信託で高いリターンを狙うか
• 信託報酬（投資信託の手数料）を事前に調べておく
• 銘柄・商品の運用実績を事前に調べておく

注意点① 元本の確保を優先するか投資信託で高いリターンを狙うか

iDeCo（イデコ）の投資商品には、大きく分けて【元本確保型】と【元本変動型（投資信託）】の2つがあります。

【元本確保型】の特徴
元本割れをしない安全な投資方法ですが、投資資産が大きく増えることはありません。商品としては、「定期預金」や「保険商品」があります。

【元本変動型（投資信託）】の特徴
運用リスクが高い分、元本が減る可能性はありますが、運用次第では高い収益を上げて資産が大きく増加する可能性もあります。

注意点② 信託報酬（投資信託の手数料）を事前に調べておく

投資信託は専門家にお金を運用してもらえますが、そのサービスを利用するためには手数料が必要です。

信託報酬は、あなたの投資金額（残高）に対する一定の割合で計算されるため、投資金額が大きければ大きいほど、信託報酬も大きくなります。

この信託報酬は、運用期間中は常に発生するため、長期の運用投資をする場合には、信託報酬に注意が必要です。

そのため、選択したiDeCo（イデコ）の投資商品は、どのくらいの信託報酬がかかるのか、事前に調べておく必要があります。

注意点③ iDeCo（イデコ）の銘柄・商品の運用実績を事前に調べておく

購入するiDeCo（イデコ）の銘柄・商品が決まった場合、その銘柄・商品の運用実績も事前に調べておきましょう。

運用実績
各金融機関で発表されています。

運用時実績
投資信託がどのくらいの成績を収めているかです。具体的には、利回り（リターン）を調べます。

利回り（リターン）
投資した元本に対して、1年あたりの収益の割合を示す指標のことです。

この利回り（リターン）がプラスであれば、その銘柄・商品の運用が上手くいっている状態であり、逆にマイナスであれば、運用が上手くいっていない状態と読み取れます。

ただし、iDeCo（イデコ）の投資は長期間の投資となるため、短期的な指標だけで商品を決めるのではなく、今後の経済状況にも左右されるため、あくまでも商品選びの参考の1つとして考えましょう。

iDeCo（イデコ）の運用で“慎重派”におすすめな銘柄

できるだけリスクをおさえたい、iDeCo（イデコ）運用の慎重派におすすめする、元本確保型の商品です。

SBI証券｜あおぞらDC定期（1年物）

あおぞら定期預金の適用利率は、2023年5月1日時点で金利は年0.01％。金利はほとんどつきませんが、元本を減らしたくない人に向いている商品です。

楽天証券｜みずほDC定期預金（1年）

みずほ定期預金の適用利率は、2023年4月30日時点で金利は年0.02％。金利はほとんどつきませんが、元本を減らしたくない人に向いている商品です。

iDeCo（イデコ）の運用で“積極派”におすすめの銘柄

大きなリターンを狙いたい、iDeCo（イデコ）運用の積極派におすすめの商品です。

SBI・全世界株式インデックス・ファンド（愛称：雪だるま（全世界株式））

SBI・全世界株式インデックス・ファンドは、人気の高い投資ファンドで、世界中の株式市場に分散投資できます。

信託報酬がとても低く0.1102%程度で、他の商品と比べても非常に安価です。

また、このファンドは積立投資にも適しており、少額から始めて定期的に投資できるため、長期的な資産形成を目指す人におすすめといえます。

個人投資家にとって魅力的な選択肢であり、将来の資産づくりに役立つことが期待できます。

eMAXIS Slim全世界株式（オール・カントリー）

eMAXIS Slim全世界株式（オール・カントリー）の利点は、MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックスに連動しながら、世界中の株式に分散投資でき、さらに円で投資ができます。

このファンドは、最低100円から“円”で投資できます。金額指定買付では100円以上1円単位で購入可能です。

これから資産形成を始める投資初心者の方にも無理のない金額からスタートできるメリットがあります。

楽天・全世界株式インデックス・ファンド

楽天証券だけで購入可能なこのファンドは、日本を含む先進国や新興国など、全世界の株式に分散投資ができます。
また、バンガードのETFを通じて、およそ8,800銘柄に投資ができます。信託報酬も0.195%と低く、他の商品と比べても非常に安価です。

たわらノーロード日経225

このファンドは、日本市場への投資に特化した投資信託です。日経平均株価（日経225）を基準とし、そのパフォーマンスに連動することを目指しています。

この投資信託の大きな利点は、極めて低い信託報酬で、実際の信託報酬は0.143％と、他の商品と比べても非常に安価です。

このファンドは、ファーストリテイリングやソフトバンクグループ・ＫＤＤＩなど、日本国内の有名企業に幅広く投資できるため、シンプルな投資を希望する人にはオススメといえます。

50代におすすめするiDeCo（イデコ）の運用方法

年金を受け取り始めるまでの時間が近づいている50代の方は、次のような注意点を押さえてiDeCoの投資商品を選んでみてはいかがでしょうか。

投資信託のリスクとリターンのバランスをコントロールする

iDeCo（イデコ）では、自分のライフプランに合った金融商品を自由に選べます。たとえば、元本が保証される商品や投資信託があります。

また投資信託では、商品の内容によってリスクとリターンは変わります。

iDeCo（イデコ）で投資信託商品を選ぶとき、最初に考えるべきことは、自分がどれくらいのリスクを受け入れられるかです。

たとえば、「為替リスクは避けたい」と思っている人は、国内の債券・株式を中心に選ぶと良いでしょう。

また、「海外にも投資したい」と思っている人は、為替リスクを減らす機能がついた投資信託を候補にするのがオススメです。

このように、リスクとリターンのバランスをコントロールしながら運用していけば、大きな損失は避けられるでしょう。

残りの運用期間を考えてポートフォリオを変化させる

50代になると、年金をもらい始めるまでのカウントダウンを考えることが大切です。

たとえば、年金をもらい始めるまであと4年しかないのに、リスクが高い金融商品をポートフォリオ（金融商品の配分）にたくさん選んでしまうのは、良い選択とは言えません。

年金をもらうまでの時間が短くなるほど、安全な金融商品をポートフォリオに多く組み込むようにしましょう。

これにより、リスクを減らしながらも、iDeCo（イデコ）受け取り日まで、しっかりとお金を増やせます。

iDeCo（イデコ）をおすすめしない人

iDeCo（イデコ）は税金の優遇措置が魅力的な制度ですが、収入状況や資産管理の視点・家族構成などによっては、iDeCoの恩恵を受けられない人がいます。

ここでは、iDeCo（イデコ）が必ずしも最適な選択肢でない場合について解説します。

• 収入がない・少ない人
• 今後大きな出費の予定がある人
• お金の管理がルーズな人

収入がない・少ない人

iDeCo（イデコ）は投資した資金は全額所得控除の対象となる税制上の特典があります。

しかし、専業主婦（夫）や無職の人など、基本的に収入がない、または少ない人は、所得税を支払っていないことがあります。

もし所得税を納めていない場合は、iDeCo（イデコ）に参加したとしても、その税制上の特典は享受できません。

しかし、税金の特典に関わらず、iDeCoで資金を積み立てることは可能です。ただし、突然の出費が必要となった場合、運用途中での引き出しは原則としてできないため注意が必要です。

今後大きな出費の予定がある人

子供の教育費や住宅ローンの返済など、大きな出費が増える時期を迎えている人にとって、iDeCo（イデコ）への投資は少々厳しいかもしれません。

なぜなら、これらの大きな支出が重なる期間は、人生の中で一番お金が必要となる時期だからです。さらに、親の介護や新しいビジネスの開始といった予想外の大きな出費が生じる可能性もあります。

このような場合、急に必要となる資金を確保することは難しくなるため、iDeCo（イデコ）への参加は、より安定した経済状況になってからの方が良いかもしれません。

お金の管理がルーズな人

お金の管理がルーズな人は、iDeCo（イデコ）の制度を上手く活用するのが難しいかもしれません。

なぜなら、何も考えずに買い物をして支払いがいくつも重なると、毎月のiDeCo（イデコ）への投資が難しくなる可能性があるからです。

iDeCo（イデコ）では、掛金を支払えなかった月は、その月の投資はなかったことになります。一方で管理手数料だけは、あなたの資産から引き落とされます。

この手数料はそれほど大きな額ではありませんが、ちりも積もれば山となり、資産は毎月少しずつ減っていき最終的に手数料はかなりの金額で、それに伴い資産が減ります。

そのため、iDeCo（イデコ）への掛け金の支払日には、預金口座に十分なお金があることを確認することが重要です。

iDeCo（イデコ）に関するQ&A

iDeCo（イデコ）おすすめの銘柄・商品と証券会社に関してわからないことは、ここで解決しておきましょう。

iDeCo（イデコ）は銀行と証券会社のどっちを選べばいいのか？

iDeCo（イデコ）の口座は証券会社や銀行を通して開設できますが、どちらの金融機関を選ぶべきかは、その金融機関のサービスや商品の多さなどを比較して決めるため、どちらが良いとは言い切れません。

たとえば、選んだ金融機関では口座管理の手数料はいくらかかるのか、また投資商品数やどんな投資商品が選べるのかを事前に調べておくことは、資産運用に直結するため大切です。

本記事の「iDeCo（イデコ）におすすめの金融機関ランキングTOP10」を参考にしてみてください。

iDeCo（イデコ）を利用するにあたって注意点は？

iDeCo（イデコ）を利用する際に注意する点はいくつかありますが、1番おおきな注意点はiDeCo（イデコ）は投資であるため元本割れのリスクがある点です。

元本が保証される投資先も選べますが、それだけで資産は大きくならず、iDeCo（イデコ）を上手く使いきれていない投資となり、本来の目的である老後に余裕のある生活を達成することは難しいでしょう。

投資には、リスクと利益のバランスが大切です。

最初に組んだポートフォリオ（金融商品の配分）で利益が出ていなければ、ポートフォリオを組みなおす必要があります。

専門家のアドバイスも大切ですが、最後に商品を選択するのは自分のため、投資について基本的な知識を学んでおけば、最適な選択ができるでしょう。

iDeCo（イデコ）で所得控除を受けるには年末調整・確定申告は必要？

iDeCo（イデコ）の毎月の掛け金は、全額所得控除の対象です。年間で支払った掛金の合計額は課税される所得から控除されます。

所得控除を受けるためには、年末調整や確定申告の手続きが必要です。会社員や公務員は「小規模企業共済等掛金控除証明書」で年末調整すれば確定申告は不要です。

iDeCoへ加入した後は、毎年10月頃に「小規模企業共済等掛金払込証明書」が、「国民年金基金連合会」から送付されてきます。年末調整のために勤務先から毎年受け取る書類に、その年に支払ったiDeCoの掛金の合計額を記入します。

なお、「小規模企業共済等掛金払込証明書」は、年末調整の書類に添付して提出するため、なくさないよう大切に保管してください。

自営業者は確定申告手続きで所得控除を受けます。また、会社員や公務員で年末調整しなかった・できなかった場合も確定申告は必要です。手続きが無事に終われば、所得税は還付金として現金で戻ります。

住民税に関しては、現金による還付は無く、翌年分が軽減されます。

iDeCoの年金資金の受け取り方は？

iDeCo（イデコ）の受け取り方は、「年金受け取り」「一時金受け取り」「年金と一時金の併給受け取り」の3種類あります。

それぞれの受け取り方では、条件により節税効果がもっとも大きくなる受け取り方法があります。

かなり細かい内容のため、ここでは割愛しますが、受け取る際の条件で税金の計算方法が異なるため、iDeCo（イデコ）を始める際に、金融機関にて一度相談することをおすすめします。

iDeCoの掛金はいくらから始めるのがおすすめ？

iDeCo（イデコ）は、月額最低5,000円から始められます。

そのため、まずは投資になれるためにも5,000円から始めてみるのがおすすめです。1年に1回、掛金を見直せるため、少しずつ掛け金を上げていくのが良いでしょう。

ただし、掛金には上限があるため注意が必要です。

また、自営業者の年間のiDeCo（イデコ）上限額は816,000円（月額68,000）です。この816,000円は年間の所得から差し引けます。

このため、所得税や住民税の負担が少し軽減されるため、節税対策としても使えます。

【まとめ】iDeCo（イデコ）おすすめの銘柄と金融機関

この記事のポイント

• iDeCo（イデコ）は税金がかなり優遇されている
• 非課税の運用益を使って複利で資産が倍増
• どこの金融機関にするか迷ったらSBI・松井・楽天・マネックス！
• 掛金には職種により上限がある
• 手数料は、ちりも積もれば山となる

iDeCo（イデコ）は節税効果もあり、老後のための資産形成には最適なサービスの一つ。

しかし、長期の運用になるため、毎月の掛け金は無理をしないことが大切です。

また、投資する金融商品は豊富にあるため、将来的には投資の知識も必要になります。自分で決める自信がない方は、iDeCo（イデコ）の運用歴が長い証券会社で運用してみることをオススメします。