早稲田大学大学院政治学研究科修了（国際政治専攻）。1990年よりWWFジャパン職員。パンダマークのライセンス事業や企業との提携企画業務に長年従事し、自然エネルギー推進企画から原材料調達を中心とした生物多様性保全問題まで、幅広い環境テーマに取り組む。2016年に一般社団法人SusConを設立。環境省による「環境デュー・デリジェンスに関する検討会」「ESGファイナンス・アワード・ジャパン選定委員会」、農林水産省の「生物多様性戦略改定検討会」等の委員を歴任。電通「サステナビリティコミュニケーションガイド2023」作成協力者。TNFD（自然関連財務情報開示）タスクフォースオルタネートメンバーとして、TNFD提言の開発作業に2年間従事。海外のESG動向にも詳しい。

2013年EY入所、2014年よりEYのサステナリビティ関連サービス(Climate Change and Sustainability Services)日本地区リーダー。ESGやサステナビリティの経営統合、ビジネスと人権、インパクト会計を中心に、企業へのサポートを行う。東北大学大学院非常勤講師、環境省中央環境審議会カーボンプライシングの活用に関する小委員会委員を歴任。現在、一般社団法人ESG情報開示研究会理事、企業と社会フォーラム(JFBS)理事、東京財団政策研究所CSRワーキンググループメンバーを務める。

マスコミを経て、花王に入社。企業理念「花王ウェイ」の花王グループ啓発活動を担当。 その後、グローバル社内広報やグローバルコーポレートコミュニケーション推進を担当。中期経営戦略に基づくプロジェクト（企業イメージ醸成プロジェクト）の推進に携わる。2018年に ESG部門 部門推進・ESG広報担当部長に就任し、花王ESG戦略Kirei Lifestyle Planの策定・推進を担う。2022年より現職。

株式会社電通のコピーライター、クリエーティブ・ディレクター。オンライン、オフラインでの広告キャンペーンや企業ウェブサイトなどを企画・制作する一方で、広告コミュニケーションのスキルを社会の課題解決に応用できないかと考え、社内外のさまざまなプロジェクトに参加。貧困問題、気候変動、生物多様性、震災復興、防災、ジェンダー平等、包括的性教育などの社会課題に対し、書籍、アプリ、グッズ、ゲーム、ウェブサイトなどさまざまなコミュニケーションを開発。グループの横断組織 Team SDGsにて、電通サステナビリティ・コミュニケーションガイドの制作にも携わる。
電通SDGsコンサルタント。

１９５７年生まれ。
西友ストアー長野（現株式会社西友）を経て１９９３年良品計画入社。
生活雑貨部長として長い間、売上の柱となる生活雑貨を牽引し良品計画の成長を支える。その後、常務取締役営業本部長として良品計画の構造改革に取り組む。
２００８年２月代表取締役社長、２０１５年５月代表取締役会長に就任、現在に至る。西友時代より「無印良品」に関わり、一貫して営業、商品分野を歩み、良品計画グループ全体の企業価値向上に取り組む。

シブサワ・アンド・カンパニー株式会社 代表取締役 / コモンズ投信株式会社 取締役会長
株式会社＆Capital 代表取締役CEO / ブランズウィック・グループ シニアアドバイザー

2001年シブサワ・アンド・カンパニー株式会社を創業、代表取締役に就任。07年コモンズ株式会社(現コモンズ投信株式会社)を創業し、翌年、取締役会長に就任。21年にブランズウィック・グループのシニアアドバイザー、22年ISSB（国際サステナビリティ基準審議会）議長の特別顧問およびIFVI理事、23年アフリカ向けインパクトファンド株式会社＆Capitalを創業し、代表取締役CEOに就任。経済同友会グローバルサウス・アフリカ委員会委員長、岸田政権「新しい資本主義実現会議」等、多数の政府系委員会の委員。UNDP（国連開発計画）SDG Impact Steering Group委員、東京大学総長室アドバイザー。

Dr. Sirikul established her own consulting firm after working for global corporations for nearly twenty years. The mission of her firm is to be a small but competent strategic advisory company with the aim of working with Thai clients who truly believe in sustainable branding and systematic methodology. Her approach to developing brand strategy is based upon the Sufficiency Economy Philosophy.
Her background ranges from communication to management, to sustainable development. This together with her own unique combination of creative flair and strategic thinking make her a ‘one of a kind’ consultant. Dr. Sirikul can provide strategic and holistic recommendations that are sensible and practical for each client’s issues. Her strength is her expertise in compelling brand strategy development—Brand Model & Brand Architecture as well as Branded CSR.
She has been representing SB (Sustainable Brands) in Thailand since 2016, and has successfully organized conferences among business circles for more than 7 years. In addition to SB, she initiated the “Porlaewdee The Creator” program, aimed at strengthening immunity among young entrepreneurs with Sufficiency Economy Philosophy.

1966年、大阪府生まれ。1991年大阪市立大学大学院理学研究科を修了し、花王株式会社入社。素材開発研究所、マテリアルサイエンス研究所で主に界面活性剤の開発に従事する。この間、触媒空気酸化反応技術を導入する為に大阪大学基礎工学部へ2年間留学し界面活性剤の新規製造に応用する。2015年欧州花王化学研究所に異動。同研究所長を経て2020年9月にESG活動推進部に異動し、2021年1月から現職。環境分野全般や人権など幅広くESG活動の推進に力を注いでいる。

EY Papan気候変動・サステナビリティサービス（CCaSS）のシニアマネージャーであるDavid Freiberg（デビッド・フライバーグ）は、クライアントの戦略的計画と管理の実践における影響管理、戦略、および会計の統合を支援しています。
ＥＹ入社前は、ハーバード・ビジネス・スクールのImpact-Weighted Accounts Initiative（IWAI）の創設メンバーの１人として活動しました。IWAIインパクト方法論の開発を担当し、企業や投資家とのグローバルな関与を主導しました。また、 「Sustainability & ESG」 と 「Civil Rights & Racial Equity Audits」 の両方の実践グループの開発を支援したKKS AdvisorsやPaul、Weissなど一流コンサルティング会社や法律事務所でインパクトとESGサービスの開発を主導しました。

1990 年に国際基督教大学教養学部理学科 ( 生物専攻 ) 卒業。英国エジンバラ大学で自然資源管理を専攻し 1991 年に修士号 ( Master of Science ) 取得。1992 年に WWF ジャパンに入局。2011 年から自然保護室長として、森林、海洋水産、気候・エネルギー、国内の自然保護、野生生物の分野の環境保全活動を統括。2020 年 7 月より、WWF ジャパン事務局長に就任。「2050 年脱炭素社会実現」と「2030 年生物多様性回復」のため、企業の役員などとのサステイナビリティ対話や、政策アドボカシーに重点的に取り組んでいる。 

2000年長崎県生まれ、23歳。上智大学在学。祖母が被爆者の被爆３世。高校時代から被爆地長崎を拠点に核兵器廃絶を求める平和活動に参加。大学進学と同時に上京後、「核兵器廃絶国際キャンペーン（ICAN）」キャンペナーとして核兵器禁止条を推進。日本の全国会議員の核兵器禁止条約へのスタンスを可視化するプロジェクト「議員ウォッチ」のリサーチャーとして活動しながら、被爆地の外でのアクションを更に広めるために東京を拠点とした「KNOW NUKES TOKYO」を設立、共同代表を務めている。

【西田 宏平】

1993年生まれ、名古屋大学大学院環境学研究科を修了後、㈱デンソーで研究開発に従事。大学時代に農業と環境問題に興味を持ち、人工土壌技術に出会いTOWINGを創業。TOWINGは名古屋大学発のグリーン・アグリスタートアップで、高機能バイオ炭「宙炭（そらたん）」を開発し、温室効果ガス排出削減と減化学肥料・有機転換を同時に実現する土壌改良資材として注目を集めている。
S-Booster2019などの受賞を経て、2020年11月に独立。2023年4月までに累計10億円の資金調達を実施し、TOWINGのミッション「サステナブルな次世代農業を起点とする超循環社会を実現する」に向けて積極的な活動を展開。Forbes JAPAN 30 UNDER 30 2023にも選出され、JAアクセラレータ―第４期に採択、第8回Rise Up Festaで最優秀賞を獲得するなど、幅広い受賞歴がある。

【西田 亮也】

主な受賞歴として、MITテクノロジーレビュー主催「Innovators Under 35 Japan 2022」未来を創る35歳未満のイノベーター、Forbes JAPAN主催「Forbes JAPAN 30 UNDER 30 2023」世界を変える30歳未満等に選出されている。

1994年農林中央金庫入庫。那覇支店長、総合企画部サステナブル経営室長を経て、2023年4月より現職。全社的なサステナビリティの企画・推進に従事。

スイス工科大学で機械工学修士号の取得を経て、2006年にSouth Poleを友人とともに創業。設立当初はSouth Poleのコア・ビジネスであるカーボンプロジェクトに従事し、2006年から2012年までの間、チーフ・テクニカル・オフィサーとして25カ国で200以上の気候変動緩和プロジェクトを含むプロジェクト・ポートフォリオの導入及び品質管理を指揮・監督した。クリーン開発メカニズム（CDM）、ゴールド・スタンダード、Verified Carbon Standardなど、炭素市場の中核となる方法論の形成において重要な役割を果した。事業の多角化も主導し、2012年にはアドバイザリー・サービスに特化した新たなビジネスラインの立上げを指導、2018年にはインパクト投資に特化した別のビジネスラインの創設にも携わった。2022年9月にスイスから東京へ拠点を移し、現在は日本におけるSouth Poleの事業拡大に専念しています。

北海道出身。1991年、メアリービル大学 卒業。
2021年5月にボルボ・カー・ジャパン株式会社に入社後、Direct to Consumer
Operations（DX関連部門）本部長に就き、顧客体験やDXを進める部門責任者を務めた。
2023年8月、ボルボ・カー・ジャパン初の女性代表取締役に就任。

一橋大学商学部卒。在学中、フランスHEC Paris 経営大学院留学。パリ大学Dauphine, Sorbonne MBA取得。
野村総合研究所 (NRI)、経営共創基盤、A.T. カーニー、ペルノ・リカール、MHD モエ ヘネシー ディアジオを経て2023年1月より現職。

経営やマーケティングの中に、社会・環境・ダイバーシティの観点を導入し、サステナビリティの仕組みやプログラムを立ち上げ、実施・拡大。
現職では、Food（食）, Planet（環境）, Community（社会貢献）, People（人）の4つの柱より成り立つ、サステナビリティ＆ESGに関わる戦略立案／計画策定／実行／コミュニケーションをリードし、チームメンバーと共に、主にコミュニティ（社会貢献／教育）、環境（ネットゼロ／廃棄物削減／ゼロプラスチック）、サステナビリティに関するガバナンス、ディスクロージャーにたずさわる。

2022年より、週1回、母校一橋大学で、CSR/CSV/サステナビリティの講義を主に交換留学生向けに英語で担当。
趣味はワイン（ソムリエ & WSET Level 3）とアート。

Leading Danish Crowns sustainability program.

More than 30 years within the abattoir and meat processing sector. Last 5 years worked with different areas within the sustainability agenda, and since june-19 as as lead for Group Sustainability, with a team of experts within Environment, Social and Governance (ESG) and sector specific risks like animal welfare.

Danish Crown take the lead working towards the sustainable transition of food production and step up our investment in sustainability and innovation throughout our value chain from farm to fork to accelerate the development.

Building on five main target areas, our sustainability strategy supports our new business strategy. The five target areas set the direction for our contribution to the UN 2030 Agenda for Sustainable Development and address opportunities and risks throughout our value chain from farm to fork. The five areas are:

• Sustainable Farming
• Sustainable Production
• Good Jobs for Everyone
• Together with Customers and Consumers
• Feeding the World

You can always read more: www.danishcrown.com

#danishcrown #feedingthefuture #betterfoodbrighterfuture #sustainability

1983年、東洋工業（現マツダ）入社。主に営業やマーケティングを担当し、2002年にグローバルマーケティング本部長、2004年に欧州法人のマツダモーターヨーロッパ副社長に就任。
2016年からの5年間、米国法人マツダノースアメリカンオペレーションズの社長兼CEOを務め、ブランド価値経営の推進や販売網の再構築などに取組み、マツダの米国ビジネスを成長軌道に乗せた。
2023年6月より現職。代表取締役社長兼CEOでありながら、コミュニケーションやサステナビリティの統括にも自ら率先して取り組んでいる。

1987年川崎重工業（株）航空機事業本部入社、航空機の各種改造/開発プロジェクトに従事、2015年技術開発本部水素チェーン開発センターに転籍、水素事業に従事、22年水素戦略本部 副本部長（上席理事）、23年より現職。

ドイツ銀行、P&Gを経て、2011年からアシックスCSR部長として、組織体制とサステナビリティ戦略のグローバル化を推進。グローバル広報室長、D&Iやリスクマネジメント体制の立ち上げをリード後、2021年からサステナビリティ統括部長。全社を牽引して実現したCO₂排出量世界最少スニーカ―の発売はグローバルで大きな話題となり、2023年気候変動アクション環境大臣表彰およびジャパンタイムズ主催（経済産業省、環境省、金融庁後援）の Sustainable Japan Award 2023 最優秀賞受賞に貢献。2024年から現職。JETRO外部評価委員。

KoAnn は Sustainable Life Media社 の創設者で、同社の CEO を務めています。また、「Sustainable Brands」という国際的なコミュニティの主催者として同コミュニティの議長も務めています。2004年に Sustainable Life Media社 を創立する前は、「Organizations That Work」というブティック経営のコンサルタント会社を創立して経営していました。この会社では、目標を立てて事業を行い、組織の体制を整えることによって財務状況を改善するという業務に取り組んでいました。それ以前は、B2Bメディア業界 で 18年間 のキャリアを積み、天然資源 （木材、紙、鉱石など） から新しい技術 （デジタルビデオ、コンピューターゲーム開発、Web など） にいたる幅広いマーケットで、雑誌、会議、展示会など、メディアに関する資産やイベントの立ち上げと運営に責任のある立場として取り組んでいました。こうしたキャリアを通じて、さまざまな製品ブランドの立ち上げと展開に関する幅広い業務経験を積みました。また、企業のブランド戦略を策定し、多くのマーケット分野にわたる一連のグローバルな製品ブランドにそのブランド戦略を統合するという業務も経験しています。メディア業界での最終的な役職は、United Business Media社 の国際部門のシニアバイスプレジデントです。この部門では、150人 のスタッフと年間 5千万ドル のビジネスを管理していました。

大手通信事業者を経てNECに入社後、IoT、量子コンピュータ等の
マーケットインテリジェンスに従事し戦略立案に貢献。内閣府において、
第6期科学技術・イノベーション基本計画の取りまとめに参画。
現在はNECグループの独立シンクタンクである株式会社国際社会経済研究所で
スマートシティと行政デジタル化のThought Leadership活動を牽引。

岐阜県安八町出身。福島大学教育学部卒。４年間の教職を経て浅野撚糸に入社、１９９５年代表取締役に就任。２０００年代に入り外国製品のあおりを受け廃業寸前に追い込まれる中、オリジナル撚糸の開発による生き残りを決意。試行錯誤の末生み出した開発糸を用いたタオルが累計出荷枚数１，６００万枚を超えるまでになる。２０１３年 第５回ものづくり日本大賞「経済産業大臣賞」、２０２０年１１月 Forbes JAPAN CAREER企業エピソードコンテスト最優秀賞などを受賞。２０１８年より経済産業省「繊維の将来を考える会」のメンバーとして、日本の繊維業の将来を元気にしていくプロジェクトに参画する中、経済産業省より福島県双葉郡への工場進出の打診を受け、双葉町進出を決意。２０２３年４月グランドオープン。また、復興推進委員会（復興庁）の委員を２０２３年３月に拝命。岐阜、東京（南青山で開業したlab）、福島の３拠点から浅野撚糸を世界に発信すべく活動中。

ひぐらし農園主宰。特定非営利活動法人福島県有機農業ネットワーク理事長。
1995年鉄鋼メーカーを退職し有機農家での研修を経て、1996年に自給的な暮らしを求め福島県喜多方市の山間部に移住。圃場内で資源が循環する有畜多品目栽培の小さな有機農園を営む。2001年より江戸時代中期から続く水路・本木上堰（もときうわぜき）と上堰棚田の保全活動を開始し「本木・早稲谷　堰と里山を守る会」を結成。2021年第50回日本農業賞食の架け橋部門奨励賞受賞。2022年上堰棚田が「つなぐ棚田遺産」に認定される。東日本大震災後は福島県の農業の復興に県内の有機農家たちと取り組む。近年は学校給食の食材の有機化や、子供たちの農業・自然体験のための地域活動にも注力している。主著『ぼくが百姓になった理由』（コモンズ、2012年）

2004年京都生まれ。高校の部活動で模擬国連に取り組む中で、枠組みをつくる国連と、実際に行動する社会とのギャップを感じる。2021年高校2年生でSB Student Ambassadorに選出。2022年関西大学政策創造学部に入学。国際関係論の視点から人権と平和について研究している。同年nest 1期生となり、翌年からはメンターとして運営に関わる。また、ユネスコ無形文化遺産「六斎念仏」を継承しており、文化財を後世に残す方法の開拓に尽力。個人のPodcastやSNSでは、様々な活動で得た知識や考え方を発信している。

群馬工業高等専門学校環境都市工学科4年。

IHRP（Interdisciplinary High School Research Program）とは世界各地の大学生によって立ち上げられた高校生向け研究プログラム。

IHRP2022のプログラムに参加し、「東日本大震災における低犠牲者率の要因」というタイトルで大学の研究者の方と運営の大学生のもと、1年間研究活動を行った。文系や理系などの学問分野に囚われない自由な研究や全国各地から集まった多様な同世代の高校生との交流の機会を得た。

IHRP2023では運営として参加し、自分自身が感じたワクワクを多くの高校生に届けたいと考えている。社会課題を多角的な視点で捉え、解決に近づくための異分野融合、課外活動の地域格差是正を目指し、活動を行っている。

人や国の活力でまちが変貌を遂げる様を目の当たりにし、建設業界への思いを巡らせていた学生時代。
熊谷組に入社後、支店・現場勤務を経て本社財務部へ配属。国際資金管理・調達、上場会社株式実務、IRに従事し2013年財務部長就任。
2015年より経営企画本部にて企業アライアンス推進、2021年から新事業開発本部副本部長就任し、洋上風力事業、ブラックバークペレット事業等の新事業領域を推進中。
「両利きの経営」の大切さと難しさに直面し精進の日々。

入社以来、パブリック領域の業務を数多く担当。電通グループ内のサステナビリティを推進するDJNサステナビリティ推進オフィスに、2021年の発足と同時に兼務。カーボンニュートラルを主に担当し、グループ横断でのカーボンニュートラルに関するソリューション・取り組みを連携し総合的に提供していく「dentsu carbon neutral solutions」を立ち上げ、推進。カーボンニュートラル調査、先進企業との連携、電通グループ内横断による新たなソリューション開発等に従事し、2050年時には66歳となっている予定のカーボンニュートラル社会の実現を目指して、日々アジャイルで取り組みを加速中。

1942 年生まれ、鹿児島県鹿児島市出身。

1967 年国際基督教大学教養学部卒業。同年富士ゼロックスに入社。1988 年総合企画部⻑、1996 年米国ゼロックス・インターナショナル・パートナーズ（XIP）CEO、2002 年富士ゼロックス代表取締役社⻑、2008 年相談役特別顧問、2012 年退任。キリンホールディングス株式会社・株式会社りそなホールディングス・富士重工業株式会社（現：株式会社SUBARU）など数社の社外取締役を務める。

富士ゼロックス社⻑在任時に経営改⾰を推進する一⽅、「企業品質」コンセプトを打ち出すなど、サステナビリティ経営に尽力した。2011 年10 月GCNJ 代表理事へ就任。2007 年7 月から2018 年6 月末まで 国連グローバル・コンパクトのボードメンバーも務め、現在も持続可能な社会の構築に向けた活動を継続している。

2004年 株式会社 日本旅行 入社。都内の営業支店に配属後、学校を中心とした教育旅行営業（修学旅行・海外研修等）を担当。学生にとって思い出に残り、かつ学校にも価値のある旅行提供を手掛ける。
2023年に現部署に異動後は、営業管理や新規コンテンツ開発などを行い、「旅」を通して得られる学びをもとに「地球規模で課題を捉え、解決に向けた取り組みに主体的に挑むことができる人材」の育成に日々奮闘中。

2005年より株式アナリスト業務に従事。途中、米国研修を経て2008年より小型株ファンドマネージャーを務める。2012年企業年金向け小型株集中投資ファンド、2018年投資信託りそな日本中小型株SDGｓファンド（愛称：ニホンノミライ）、2020年グローバル中小型SDGｓファンド、そして2021年には上場株を投資対象としたグローバルインパクト投資ファンド（気候変動）を立ち上げる。R&Iファンド大賞、マーサー・ファンド・アワード、リフィニティブ・リッパー・ファンド・アワード・ジャパン、21世紀金融行動原則環境大臣賞等、受賞歴多数。GSG国内諮問委員会主催「インパクトIPOワーキンググループ会合」に委員として参加。

ACADEMIC QUALIFICATIONS:
1995: – Master of Business Administration – International Business
Economics
University of Aalborg, Denmark
1988-1989: – International trainee with the Swiss trading
company Edward Keller (Hong Kong) Ltd.
1984-1987 – Bachelor Degree in Business Economics,
University of Aalborg
1981-1984 – A-levels/High School – Nørresundby Gymnasium, Denmark
1980-1981 – Attended 1 year in High School in the USA

PROFESSIONAL EXPERIENCE
Period: March 1st, 2020 until present day
Minister-Counsellor (Food, Agriculture & Environment), Royal Danish Embassy, Tokyo

Period: April 15th, 2019 – February 28th, 2020
Global Team Leader (Water, Environment and Urban Solutions) at the Trade Council, Ministry of Foreign Affairs of Denmark.

Period: August 1st, 2018 – March 31st, 2019
Minister-Counsellor (Commercial) at the Royal Danish Embassy in New Delhi.

Period: August 1st, 2013 – July 31st, 2018
Deputy Head of Mission and Minister-Counsellor (Commercial) at the Royal Danish Embassy in Seoul.

Period: August 1st, 2012 – July 31st, 2013
Global Team Leader (Food and Agriculture) at the Trade Council, Ministry of Foreign Affairs of Denmark.

Period: September 1st, 2007 – until July 31st, 2012
Minister-Counsellor (Commercial) at the Royal Danish Embassy in Tokyo.

Period: September 1st, 2006 – August 2007
ICT team leader in Invest in Denmark, Trade Council of Denmark.

VOGUE、ELLEの副編集長を経て2004年より「マリ・クレール」の編集長を務め、独立。ファッション、アート、デザインから、社会貢献、エシカル・ファッション、クール・ジャパンまで、カルチャーとエシカルを軸とした新世代のライフスタイルを提案。2017年より、伝統工芸をベースにしたファッションとジュエリーの開発ブランド「HIRUME」(https://www.hirume.jp)をプロデュース、クリエイティブ・ディレクションする。

●1958年生まれ
●1980年　麻布獣医科大学獣医学部卒
伊澤家畜医院
●1988年　イザワ動物病院
●2003年～2013年　双葉町議会議員
（2011年～2013年　双葉町議会副議長）
●2013年～現在　双葉町長（３期目）

1992年、愛知県にて、画家の父、画商の母の元に生まれる。
10代からアート作品の販売をはじめる。国内芸術家の経済活動における困難さを目の当りにし、大学在学中よりアーティストのプロモーション活動を開始する。

アート作品のコンセプト立案、WEB・映像制作そして100を超える展覧会の企画等に携わる。国外では、ヴェネチア、ニューヨーク、香港などでの個展やアートフェアの企画販売の実績を持つ。アートに関する企画・プロモーション全般を行う(株)ART BASE PROJECTを設立。

2016年、(株)丹青社に入社後、これまでの経験を活かしアート工芸を中心とした日本の美意識と現代要素を掛け算した新規事業の開発に従事する。2019年、アート・工芸×ブロックチェーンのプラットフォーム「B-OWND」を立ち上げ、プロデューサーに就任。アーティストのキュレーションをはじめとする本事業に関する戦略・企画を構想し、日本のアート・工芸作品の価値を高めることを目指している

2019年に経験者採用にて日本航空入社。予約センターのフロントライン経験などを経て、2021年より現職。カスタマー・エクスペリエンス本部 CX戦略部にて、サステナビリティ関連の対外発信等、JALグループの企業イメージ向上のためのコミュニケーション戦略を担当。

1978年生まれ、広島県福山市出身。2013年にWork Design Labを設立し「働き方をリデザインする」をテーマに、勉強会などのイベント開催、また企業・行政・団体等と連携したプロジェクトを全国各地で推進。首都圏複業ワーカーと地方企業をつなぐ様々な活動に注力している。
総務省 地域力創造アドバイザー、観光庁「新たな旅のスタイル促進事業」アドバイザー、中小機構 TIP*Sアンバサダー、経営情報イノベーション専門職大学 客員教授。

公立小学校教員として勤務し、ユネスコスクールの推進リーダーを務めている。JICAの青年海外協力隊として、ニカラグアとドミニカ共和国の教員養成大学や学校現場で活動する中で教育の価値を改めて実感した。日本の教育現場に戻ってからは外国にルーツをもつ子やその教育の環境、共生教育、地域の人材活用や開かれた学校づくりに興味をもっている。

1989年生まれ。「シェア(共有)」の概念に親しみながら育つ。シェアリングエコノミーを通じた新しいライフスタイルを提案する活動を行うほか、政府と民間のパイプ役として規制緩和や政策推進にも従事。2018年10月ミレニアル世代のシンクタンク一般社団法人Public Meets Innovationを設立。 新しい家族の形「拡張家族」を掲げるコミュニティ拡張家族Cift 家族代表。世界経済フォーラム Global Future Council Japan メンバー。USEN-NEXT HOLDINGS 社外取締役。ほかに「羽鳥慎一モーニングショー」木曜レギュラー、「真相報道バンキシャ！」「アサデス。」「ドデスカ！」にコメンテーターとして定期出演。2012年国際基督教大学(ICU)卒。新卒で(株)リクルート入社、その後(株)クラウドワークス経営企画室を経て現職。デジタル庁シェアリングエコノミー伝道師。大分と東京の二拠点生活。著書に「シェアライフ-新しい社会の新しい生き方-」、新著に「多拠点ライフ-分散する生き方-」Forbes JAPAN「日本のルールメイカー30人」に選出。米づくり3年目、特技は大人数料理を作ること。

1983年生まれ。2005年に慶應大学総合政策学部を卒業後、同年4月に毎日新聞社に入社。東日本大震災の被災地となった福島では、避難者の心と身体の健康の課題などを担当、2013 年に退職。その後シンガポールに転居。日系出版社でビジネス誌編集者として勤めたのち、東南アジア各国からの女性移民労働者を支援するNGOで広報職員として勤務。2016年に帰国し、同年4月にハフポスト日本版に入社。ジェンダー平等の問題や働きかた、子育て、男性育休などのテーマで、キャンペーン報道をリード。2021年6月より現職に就任。

現職：花王（株）PR戦略部門　PR戦略センター　事業PR戦略部長　
1994年花王（株）入社。化粧品事業センター（当時）にて、ソフィーナのアドバイザー教育や化粧品のマーケティングを担当。育児休暇取得後、化粧品、ヘアケア、ヘルスケア、ファブリックケアなどのブランドPRを経て、現職に至る。

2015年に経験者採用にて日本航空へ入社。空港旅客業務のフロントライン、国際線レベニューマネジメント、経団連への社外出向を経験した後、2022年より経営戦略部にて中期経営計画策定やエアライン事業戦略等に携わる。
他方、2019年より社内ベンチャーチーム「W-PIT（Wakuwaku-Platform Innovation Team）」に参画、兼務し、プロオーケストラとの共創企画「JAL音楽チャーターフライト」を立案、実施。
現在はJALサ旅（サウナ旅）事業での人流創造/促進企画推進と音楽やサウナを通じたコミュニティ運営にも携わる。

私たちの取組み「菜の花エコプロジェクト」は、1998年に東近江市（旧愛東町）からはじまった、びわ湖のせっけん運動をルーツとし、廃食油の回収からバイオディーゼル燃料の精製、菜の花栽培を含む菜たね油製造、そして廃食油の回収…という地域内資源循環の取り組みです。
2005年には、本プロジェクトの拠点である「あいとうエコプラザ菜の花館」（東近江市）が建設され、指定管理者であるNPOと、市民と、行政と、そして専門家との協働で、25年にわたって継続しています。
ＮＰＯ法人愛のまちエコ倶楽部の事務局として、「持続可能な地域を未来へ」をミッションに食・エネルギー・ケアを自立できる地域を目指して日々駆け巡っています。

1982年、埼玉県出身。
大学卒業後、 2006年株式会社ネクスト(現LIFULL) に新卒で入社。
HOME’S(現 LIFULL HOME’S)の営業職として全国を飛び回ったのち、
賃貸・流通領域の営業部長を経て、 2015年には最年少の32歳で執行役員に就任。
その後、 LIFULL HOME’Sの新規事業を創るべく新UX開発部を立ち上げ、Webだけに留まらないオムニチャネル戦略を推進させていく。
売買事業も含め事業成長を促進し、 2019年にはLIFULL HOME‘S事業本部長、 2020年には取締役執行役員、
そして2023年12月21日をもって代表取締役社長執行役員に就任。

不動産業界が抱える社会問題の解決に向けて積極的に取り組み、
更に人々が「したい暮らし」を実現させるために様々な挑戦をしている。

2004年、ブリヂストン入社。環境宣言のリファイン、環境長期目標の策定など、環境戦略策定に従事。2015年よりグローバル全体のCSR戦略企画を推進。2018年に経営企画部長としてグローバル本社の経営企画業務を担当した後、2019年からはグローバル全体のサステナビリティ戦略を主導している。

株式会社セレスポにてイベントを通じたサステナビリティ推進を担当。
同社が認証取得しているISO20121推進事務局リーダーも努める。

略歴
昭和54年(1979年)　3月　岡山大学教育学部附属小学校卒業
昭和57年(1982年)　3月　岡山大学教育学部附属中学校卒業
昭和60年(1985年)　3月　岡山県立岡山大安寺高校卒業
昭和60年(1985年)　4月　東京大学理科一類入学（１年間休学し、アメリカで語学研修）
平成 2 年(1990年)　3月　東京大学工学部卒業
平成 2 年(1990年)　4月　外資系経営コンサルティング会社入社
平成 5 年(1993年)　6月　同社退職
平成 7 年(1995年)　6月　スタンフォード・ビジネススクール修了　ＭＢＡ取得
平成 8 年(1996年)　5月　株式会社天満屋取締役就任
平成10年(1998年)　5月　株式会社天満屋代表取締役社長就任
平成24年(2012年)　5月　株式会社天満屋代表取締役社長退任
平成24年(2012年) 11 月　岡山県知事就任（11月12日）
平成28年(2016年) 11 月　岡山県知事再任（11月12日）
令和 2 年(2020年) 11 月　岡山県知事再任（11月12日）

2001年横浜生まれ。高校１年生の生物の授業でSDGsを学び、学生のジブンゴト化を目指した各種映像や冊子、プレゼンテーションデザインを手がける。2018年5月、SDGs達成のための学生団体「50cm.」を設立。従来より社会課題とその解決策に漂う「意識高い系」の空気を変容するための方法を模索する。短編映像「Take action, Again.」は、SDGs creative award 2018普及促進映像大賞を受賞。2020年横浜国立大学都市科学部に入学。都市構造の視点からコミュニティやWell-being、教育について研究している。また、デザインのチカラで分野横断的な行動の創発を目指すプロジェクト「Design,more.」を設立。学校教育と社会課題の接続拠点をつくるための出張授業・教材開発を行う。2022年よりSustainable Brands Japanのプロデューサーに就任し、ユースコミュニティ「nest」の創設・企画を実施している。

1991年東日本旅客鉄道株式会社（JR東日本）に入社。本社経営企画部、各支社で経営戦略や中長期計画の策定・推進、CSR、ESG経営推進業務等に従事。2020年より技術イノベーション推進本部（現イノベーション戦略本部）にて、モビリティ変革コンソーシアムの事務局長、コンソーシアム全体運営を推進。 2023年4月よりWaaS共創コンソーシアム事務局長。

横浜国立大学大学院国際社会科学研究科博士課程修了　博士（経営学） 
著書「民営化企業の経営戦略と組織変革」交通新聞社、「WaaS（Well-being as a Service）モビリティ変革コンソーシアムによるスマートシティへの挑戦」LIGARE 、「新世代オープンイノベーション　ＪＲ東日本の挑戦」（共著　原田裕介）日経ＢＰ

筑波大学国際総合学類卒業。高校時代にスウェーデンに留学したことがきっかけで、2006年にイケア・ジャパンへ入社。17年在籍し、不動産開発、マーケティング、コミュニケーションに携わる。カントリーコミュニケーションマネジャーを7年経験した後、2023年ユニリーバ・ジャパンへヘッド オブ コミュニケーションとして入社。小学校2年生と5年生の2児の母。

1979 年生まれ、神奈川県茅ヶ崎市出身。ピッツァの本場イタリアに渡り修行後、国内の大手飲食チェーンを経てピッツァ業界へ。2006年に出場したナポリピッツァ世界大会では最優秀賞を受賞。2012年に独立し、練馬区石神井公園に「PIZZERIAGTALIA DA FILIPPO」をオープン。独自開発した国産小麦をはじめ、地元の野菜や果物、日本中の生産者から仕入れる選りすぐりの食材を使った料理を提供する。レストラン経営にとどまらず、地域連携や医療従事者支援、食の開発など様々なプロジェクトを立ち上げ活動中。PIZZERIA GTALIA DA FILIPPOは、日本サステイナブル・レストラン協会加盟店で、サステナビリティ評価の3つ星を2022年、2023年取得。FOOD MADE GOOD Japan Awards 2023において大賞を受賞。

銀行、民間シンクタンクを経て2008年に三井住友海上に入社して以来、一貫して環境取組を担当。 2016年から持株会社へ出向。2018年度からスタートした中期経営計画では「レジリエントでサステナブルな社会」の創出に向けて SDGsを道しるべとしたCSVをグループで推進する役割を担う。最近は、気候変動の適応と自然資本・生物多様性の領域を中心に取り組む。（文部科学省地球観測推進部会委員、国土交通省グリーンインフラ官民連携プラットフォーム金融部会幹事を務める）

1969年東京都生まれ。バブル期を高校・大学で過ごし、大量消費社会の中で価値観を形成。その後、広告会社勤務を経て1999年に起業。成長した同社を上場企業にバイアウトして取締役などを歴任。2014年から貝印株式会社にジョインした。2010年頃からエシカル、サステナビリティの重要性を学び、2012年には日本国内での地域再生ベンチャーの設立や、国連のリオ＋20（Future We Want）に向けた日本の一般セクターの提言のとりまとめに関わるなど、持続可能な社会の実現に向けた活動を開始。貝印グループでは2016年からSDGsと経営体系の統合を進めている。現在は研究開発、地域サプライチェーン、食品ロス削減のための活動などを貝印の将来投資として進めている。

2007年よりCDPの日本での活動に従事しはじめ、日本企業のCDP 質問書の回答取りまとめやスコアリングを担当してきた。現在は日本国内の情報開示の責任者を務める。環境分野における情報開示や先進的な取組みを促進するべく、企業や投資家、政府等様々なステークホルダーに働きかけるなど、国内でのCDPの活動全般に携わっている。博士（環境学）。

1997年、日本オラクルに入社。ITコンサルティング業務を経て、経営企画を担当。その後、コンサルティングファームに参画し、M&Aによる企業統合コンサルティングに従事。

2008年に世界最大級のB2Bソフトウェア企業であるSAPに入社。チーフ・カスタマー・オフィサー、デジタルエコシステム統括本部長などを歴任して、2020年に常務執行役員 チーフ・トランスフォーメーション・オフィサーに就任。大企業とスタートアップの共創事業、サステナビリティソリューション事業など複数の新規事業を立ち上げて統括。

2023年1月、booost technologiesの取締役 COOに就任。

１９７０年生まれ　５３歳
１９９３年株式会社ジェイティービー入社。長く教育旅行の営業を担当
２０１３年株式会社ＪＴＢ本社事業創造部にて新規事業開発に携わる
２０１６年埼玉支店副支店長を経て２０１９年２月より山梨県甲府支店長　現職
高校、大学、社会人でラグビー部に所属し、ラグビーで培った体力とコミュニケーション力を武器に営業現場で活躍。
現在は甲府支店長として法人、教育、個人旅行の取扱いだけでなく、温泉地の再開発やインバウンド向けオプショナルツアーの拠点作り、着地コンテンツ開発運営など地域交流事業を支店の新しい柱として位置付け、新しい事業モデルを鋭意構築中。

東京都立豊多摩高等学校２年
2005年生まれ。２年前のコロナ禍、アメリカ・サウスダコタ州に1年間の交換留学を経験。留学中、その地に生きる先住民の文化・歴史・伝統を学び、現地の人に日本の文化を伝える国際交流イベントを主催する。また、スポーツや芸術、学問にも取り組み、州内陸上競技地域大会で入賞および州大会出場権獲得、The Mitakuye Foundation Art Competition入選、そして現地の高校にてGold Honor Roll(最優秀成績者)に選ばれる。先住民との暮らしの中で貧困問題に直面し、初めて経済格差を目の当たりにする。
帰国後、自身の経験・環境を活かすべく、様々なことに挑戦し、航空燃料とエネルギー問題に興味を持ち始める。IHRP2023全国高校生異分野融合型プログラムへの参加を決め、九州大学カーボンニュートラル・エネルギー国際研究所の藤川教授のご指導の下「エネルギーの無駄がない、超循環型社会」をテーマに独自の検証方法で研究している。

略歴書
職名　岡山県真庭市長
氏名　太田　昇 （おおた　のぼる）
生年月日　昭和26年8月25日
出身地　岡山県真庭市（旧：真庭郡久世町）

【最終学歴】
１９７５年（昭和５０年）３月　京都大学法学部卒業
【経歴】
１９７５年（昭和５０年）４月　京都府就職（土木建築部住宅課）　
１９９３年（平成０５年）４月　京都府総務部地方課参事
１９９６年（平成０８年）７月　京都府総務部財政課長
２０００年（平成１２年）４月　京都府総務部理事（財政課長事務取扱）
２００１年（平成１３年）４月　京都府知事公室職員長（人事担当部長）
２００２年（平成１４年）６月　京都府知事室長
２００６年（平成１８年）６月　京都府総務部長
２０１０年（平成２２年）５月　京都府副知事
２０１３年（平成２５年）２月　京都府副知事辞職
２０１３年（平成２５年）４月２４日 真庭市長就任
２０１７年（平成２９年）４月２４日 真庭市長就任（２期目）　　　
２０２１年（令和０３年）４月２４日 真庭市長就任（３期目）

株式会社オカムラでオフィスのインテリアデザイナーとして、数多くのお客様企業のブランディングに関わるオフィス設計に携わり、2018年の社名変更業務任命タイミングとともに自社広告宣伝部門マネージャーに就任。現在はオフィス事業に関わる外部展示会やプロダクトPR、WEBサイト構築などの業務を行うプロモーション部マネージャー。

2003年にサントリー㈱に入社。酒類事業会社にて営業企画やブランドマネジメント等のマーケティング、ホールディングスカンパニーにてコーポレートコミュニケーションやグループ戦略企画の業務に従事。2023年から現部署において企業広告「＃素晴らしい過去になろう」を担当。

トヨタ自動車(株)　チーフサステナビリティオフィサーとして、トヨタのミッションである「幸せの量産」と持続可能な社会の推進をけん引する。
事務系女性総合職1期生として入社以来、ダイバーシティプロジェクト、未来プロジェクト、モータースポーツビジネス創出など、一貫して、変革推進の現場に身を置き、多様性やサステナビリティ実現をリードしてきた。
大阪大学法学部卒、アメリカ・ダートマス大学MBA

JR西日本に入社後、駅・乗務員といった鉄道の現業部門に従事した後、財務、人事、経営企画の各部門を経て、2021年から現職。脱炭素の取り組みを含む、グループ全体の地球環境保護の取り組み推進のマネジメントや、環境分野の情報開示等、社外ステークホルダーとのコミュニケーションを担っている。

複数企業を経営する事業家兼投資家。ラジオNIKKEIの情報番組「ソウミラ」など人気FMビジネス情報発信ラジオ5番組のメインパーソナリティを務める。ソフトバンク株式会社で新規事業などを担当した後、CCCで新規事業に従事。2008年にソフトバンクに復帰し、当時日本初上陸のiPhoneのマーケティングを担当し、シェア拡大に貢献。独立後は、企業の事業戦略、戦術策定、M&A、資金調達などを手がけ、大手企業14社をサポート。テクノロジーに精通しており、東京オリンピック大会組織委員会ITアドバイザー、麗澤大学客員教授、農林水産省農林水産研究所客員研究員、明治大学客員研究員にも就任。食料安全保障の観点から大企業連合を形成し、地域社会の課題（畜産、養殖、農業）をオールジャパンで解決する取り組みである「ガーディアンプロジェクト」を立ち上げ、テレビ東京を始めとして多くのメディアに報じられる取り組みを次々に立ち上げる。農林水産省主催のビジネスコンテストでは審査員長なども務め、また政策の提言などを行っている。著書は「ひとり会社で6億稼ぐ仕事術」「予算獲得率100%の企画のプロが教える必ず通る資料作成」など。

2020年入社。イベント制作の営業を担当。
株式会社セレスポが認証取得しているISO20121の推進担当者も務める。

出版部などを経て、86年社内で出産休暇取得・復帰第1号となる。復帰後の93年に現・こどもちゃれんじの立ち上げに参加。97年の統括部長に着任後は ｢二児の母｣ としての経験を活かして、映像教材や生活習慣の学びを導入するなどの改革を進めた。13年にCHO（最高人事責任者）となり、男性の育休取得などの施策も推進。22年からESG・サステナビリティ推進本部長に就任し、社会に向けて ｢よく生きる（ウェルビーイング）｣ を発信している。

一般財団法人KODAMA国際教育財団理事、社会福祉法人共生会SHOWA評議員、学校法人片柳学園理事、NPO法人日本持続発展教育（ESD）推進フォーラム理事、ほか。

1986年に誰もが生き生きと活躍できる社会をつくるために㈱朝日エルを設立。社会貢献とビジネスの融合をめざす。1990年代には「サステナビリティ」の理念に着目し、その実現を実践していた米国ミシガン州グランドラピッズ市と2000年に連携。その後、朝日エルの経営方針をサステナブル社会の担い手となることを宣言。保健・医療、教育、福祉などの分野で提言と活動を続けている。

2003年に日本でニュートリション・ウィークを開始。その年にニュートリション運動推進会議を設立して栄養と食に関する専門家のネットワークをつくる。

その後、子どもの栄養、がんと栄養、農福食連携、障害のある人の食、食文化などをテーマとして、目の前にある食と栄養に関する社会課題に取り組む。

東京栄養サミット2021を契機に始まった「ラオス人民民主主義共和国の栄養改善プロジェクト」に参画。

主な編著書は「ゆりかごからゆりかごへ入門」（日本経済新聞社）、「女たちのすごいマーケティング13の法則」（中経出版）、「サステナブルなものづくり」（人間と歴史社）、「野菜の食べ方・選び方」（彩流社）、「患者の心を誰がみるのか」（岩崎学術出版社）

環境社会分野において、10 年以上の経験を有する。トランザクション・アドバイザリー（ESGデューデリジェンス）の他、ESG における情報開示、評価機関による評価向上に向けた支援の経験を多く有している。近年では人権および生物多様性の分野においても、アドバイザリーを行っており、民間企業のコーポレート・サステナビリティ全般における支援を行っている。

1993年日本航空入社。
国際路線事業や法人販売、欧州共同事業事務局など、特に海外におけるJALグループの認知向上に貢献。
2019年よりサステナビリティに関わる業務に従事し、JALグループ行動規範「社会への約束」、JALグループ環境方針の策定、環境マネジメントシステム(EMS)の体制構築を牽引。
2022年4月より現職。現在は、サステナビリティ部門長として、2050年のネットゼロエミッション実現に向けた取り組みやサステナブル・チャレンジフライトなどの具体的な施策の推進、サステナビリティに関する社内外コミュニケーション全般など、SDGs達成に向けたJALグループのESG経営の具体的戦略の推進をリードしている。

1965年東京都生まれ。

1987年4月三菱地所(株)入社。
不動産有効活用部署及び大阪支店でマンション・建売住宅・ビル等の開発を担当後、
(株)三菱地所設計にて長年営業に携わったのち、2019年4月からは物流施設事業部長に着任。

2022年4月よりMEC Industry(株)顧問、同年５月に同社代表取締役に就任。

既存の考え方にとらわれない新たなビジネスモデルとイノベーションで、木造・木質化事業を展開。
鹿児島県湧水町から「木（もく）」を通じた社会課題の解決に挑む。

JPモルガン（1998-2000）、ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント（2000-2020）、マネックスグループ　カタリスト投資顧問取締役副社長COO（2020-2022）を経て現職。金融庁サステナブルファイナンス有識者会議委員、経産省非財務情報の開示指針研究会メンバー、内閣府知財投資・活用戦略の有効な開示およびガバナンスに関する検討会メンバー、一般社団法人科学と金融による未来創造イニシアティブ代表理事、武蔵精密工業および大和アセットマネジメント取締役（独立社外）。東京理科大学大学院経営学研究科 技術経営専攻（MOT）修了（2022年）。
著書に、サステナブル経営とサステナブル金融の接続（金融財政事情研究会）、共著に、サステナブルファイナンス最前線（金融財政事情研究会）。共訳に、社会を変えるインパクト投資（同文舘出版、2021年3月）、サステナブルファイナンス原論（金融財政事情研究会、2020年9月）。証券アナリストジャーナル、金融ジャーナル等多数の記事連載、論文掲載。

徳島県生まれ。早稲田大学第一文学部卒業。早稲田大学大学院文学研究科修士課程修了。
1990年、東京工科大学に着任し、現在は教養学環教授、国際交流・教育改革担当副学長。
専門はヤングアダルト文学の翻訳だったが、現在は国際交流担当副学長として大学の国際化に取り組み、海外プログラムや海外の教育機関との交流プログラムの開発を担っている。本学が国際交流に力を入れ始めた10年前から現在までに、語学研修3プログラム（イギリス・ブライトン、オーストラリア・ゴールドコースト、フィリピン・マニラDLSU）、研修4プログラム（ロサンゼルス、韓国、台湾、シンガポール）、インターンシップ研修（ベトナム・ダナンFPTU）を立ち上げ、多くの学生を派遣している。異言語・異文化・異空間において、学生が深くまた多様な学びをどう獲得するか、多様な人々との交流を通して学生はどう成長するか、どのようなプログラムに学生は関心を示すかなど、課題に直面しつつも仲間の教員と共に、本学が掲げる実学主義教育のグローバル化、海外でも活躍できるコミュニケーション力、語学力を持った学生を生み出すための施策を日々練っている。

ソニー渉外部通商政策課、在京米国大使館経済部通商政策担当、ブルームバーグテレビジョン・アナウンサーを経て、1999 年以降、ソニー（再入社）、大和証券グループ本社、武田薬品工業、ANAホールディングス、NTT データグループの5 社にてサステナビリティ経営を推進。

国連GC・LEAD プログラム・メンバー、IIRC 統合報告パイロットプログラム・メンバー、内閣府「新しい公共」円卓会議構成員、日本経団連・社会貢献担当者懇談会座長、日本NPO センター理事、慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科非常勤講師などを歴任し、現在は、国際協力NGO センター（JANIC）理事、日本ソーシャル・イノベーション学会理事、広告電通賞SDGs特別賞選考委員長、東京財団政策研究所CSR委員会WGメンバー、中央共同募金会「赤い羽根福祉基金」運営委員会メンバー、全社協全国ボランティア・市民活動振興センター運営委員会メンバー等を務める。

レディング大学大学院修士課程修了（多国籍企業論）、慶應義塾大学経済学部卒業（国際経済論）。

1977年大阪府生まれ。同志社大学商学部卒業後、大手ITソリューション会社で営業担当として従事。2003年に父が創業した株式会社iDA（アイ・ディ・エー）へ入社、営業本部長などを経て2008年に代表取締役に就任。当時の人材派遣事業の枠に留まらないビジネスを築き、2012年にファッション・ビューティー業界への貢献を目的とし、業界に特化したトータルソリューショングループであるワールド・モード・ホールディングス株式会社を設立。人材紹介・派遣、マーケティング、教育研修、店舗運営代行、ヴィジュアルマーチャンダイジング、ブランドコンサルティングなどさまざまな事業を展開している。現在は国内26拠点、海外5か国7拠点に広げ、海外進出や日本進出の支援なども行う。また、近年は業界のサステナビリティにも力を入れている。

オフィス空間デザイナーとしてキャリアを積み、2014年よりオカムラ・タイのデザインマネジャーを経験。タイ人デザイナーを率いてバンコクの日系顧客中心に現地法人ならではのオフィス構築支援に携わる。2021年日本に帰国後はアジア各国のデザイン業務を日本から支援し、2022年4月より現職。お客様へのオフィス構築提案を主業務としながら、自社のクリエイティブ領域での連携強化・組織開発・人財開発を推進する。

1986年住友林業入社。財務部、シンガポール出張所（現シンガポール住友林業）、ジャカルタ支社（現インドネシア住友林業）、住宅企画部 等の管理部門を経験の後、人事部長、経営企画部長、管理部門担当役員 等を経て、2024年1月に代表取締役 執行役員副社長に就任。

1989年お茶の水女子大学文教育学部を卒業、株式会社リクルート宣伝企画部に入社。以降、マーケティングおよびリサーチ分野中心に従事。
2011年同社宣伝部部長、ICTソリューション部部長を経て、2015年株式会社リクルートコミュニケーションズ執行役員に就任し、第二制作局長、経営企画室長を歴任。2017年にリクルートホールディングスのPR部長として全社の広報を担当しながら株式会社リクルートのサステナビリティ室長を兼務。2020年より現職に専念し、環境や人権・非営利活動など幅広くサステナビリティ活動の推進に尽力している。英国CMI認定サステナビリティプラクティショナー。CSRエキスパート。社会福祉士。神奈川県社会的養育推進計画改定に係る自立支援ワーキンググループメンバー。

2019年日産自動車中途入社後、商品企画部門に配属。3年間EVに携わり、企画観点で商品としてのEVの魅力や難しさを学ぶ。2023年4月より国内マーティングオフィスに異動し、日産アリア及びEV横断のマーケティングを担当。日本において「EVが当たり前になる社会」の実現を目指す一つの策として、EVにより触れてもらう機会創出のため、EVを使った観光プロジェクトを始動。現在、リーダーとして各自治体や社内外の関係者とともにプロジェクト実現と広がりを見据え準備を進めている。

・1979年　早稲田大学政治経済学部政治学科卒
・民放テレビ局にて、報道取材、環境関連番組など制作
・1998年　ドイツ留学（アウグスブルク単科大学環境工学）
帰国後、木質バイオマス関係のベンチャービジネスなどに携わる。
・2011年～　日本再生可能エネルギー総合研究所設立、同代表
・2013年～　株式会社日本再生エネリンク設立、同代表取締役
・2019年～　地域活性エネルギーリンク協議会設立、代表理事
・2021年～　埼玉大学工学部非常勤講師

1989年サントリー㈱（現・サントリーホールディングス㈱）入社。人事、営業、マーケティング、経営企画、CSR、生産など、各部門での業務経験を経て2019年より現職。サントリーグループの企業理念にある『人と自然と響きあう』の実現に向け、サステナビリティ経営の推進に取り組んでいる。

（社外活動）日本マーケティング学会サステナブル・マーケティング研究会所属、サステナビリティ日本フォーラム評議員、ザ・コンシューマー・グッズ・フォーラム（CGF）日本サステナビリティ・ローカル・グループ（JSLG）共同議長、中央官庁主管のサステナビリティ関連プロジェクト・メンバーなど、サステナビリティ分野を中心に様々な活動に取り組んでいる。

大阪府生まれ

学生時代に（株）あきんどスシローでのアルバイト経験を3年経て1999年4月に同社に入社。営業部に配属となり店舗の運営などに携わる。
その後、2007年に取締役となり、本社で人事総務部長を経て、2017年取締役常務執行役員へ。品質管理、社長補佐、経営企画なども管掌する。
2019年に、（株）スシロークリエイティブダイニング代表取締役となり新業態開発を進める。

2021年には、（株）FOOD & LIFE COMPANIES常務執行役員　新規事業開発管掌、2022年に全事業の要である商品本部において、仕入れ、商品開発、調達上流戦略を管掌し現在に至る。
趣味は、食べ歩き。お寿司のネタの好き嫌いはなし。

2021年環境省入省。福島の復興や地域脱炭素関連業務を経て、現在は地域循環共生圏という、環境で地域を元気にする地域づくりの業務に携わる。
地域の方の主体性、様々な主体との協働、地域課題の同時解決という点をポイントに、持続可能な地域づくりを推進している。

外資系コンサルティングファーム入社後、20年にわたり人事コンサルティングに従事。人事戦略、プロセス、テクノロジーの事業責任者を務め、人事戦略策定、タレントマネジメント、DX構想から、業務設計、システム構築まで一貫したコンサルティングを多数実施し、クライアント企業の人事変革に貢献。
2022年よりアビームコンサルティングに参画。人的資本経営コンサルティングチームのリーダーとして、国内大手企業の経営/事業と人材戦略の連動、実行施策の立案などを通じ、企業価値向上に向けた活動を推進。
人的資本経営関連の各種外部セミナーへの登壇、雑誌・書籍への寄稿多数。

実効性のある気候変動対策を推進することを使命とし、環境サステナビリティのプログラム策定と実行、情報発信を担う。
Salesforceが創設パートナーである2030年までに1兆本の樹木の保全、再生、育成を目指す「1t.orgイニシアチブ」の拡大を目指し、森林保全の取り組み「Salesforce Parkプロジェクト」の立ち上げ、展開を行う。
ESGレポート、気候変動アクションプラン、ネイチャーポジティブ戦略、サステナビリティに関する実践的なガイドなど、企業が活用できる情報を発信。

1989年北海道亀田郡七飯町生まれ。2012年同志社大学商学部商学科卒業。同年、東京建物株式会社入社し、住宅販売業務に従事。その後、マンション開発業務を経験したのち、新たなマンション販売の形を追求し、コミュニティ施設併設のモデルルーム「OOOI」を開発。地域コミュニティの希薄化を解決するモデルルームとして評価され、2019年GOOD DESIGN賞BEST100受賞。その後、2020年ソリューション推進部インフラPPP推進グループに所属し、PPP事業の投資検討業務に従事。現在新規事業開発部インフラ・PPP推進グループにて、新規事業開発を通して、新たな不動産ビジネスの可能性を追求。都立公園初のPark-PFI事業、都立明治公園プロジェクトの責任者として、事業推進中。不動産開発に加え、都市型スパブランド「TOTOPA」の立上げを行い、箱貸しの不動産業からコンテンツを創り出す新たなデベロッパーを目指し、日々奮闘中。妻と娘2人の4人家族。神奈川県逗子市在住。趣味は、キャンプとサウナ。

国内大手金融機関にて、主に新規事業（スポーツ振興くじ）・新規部門（広告宣伝・女性活躍推進PJ・CSR・富裕層取引）立ち上げに従事。その後、2014年より、日本を代表する電気製品の試験・検査・認証機関である（一財）電気安全環境研究所（JET)に移り、関西事業所副所長を経て、製品安全普及啓発、CSR・サステナビリティ推進等を担当。現在は、サステナビリティ推進室長と電気製品安全センター副所長を兼務。
社外活動として、2008年にGCNJの前身である任意団体GCJNに監事として参画。2017年からGCNJ：GCの社内浸透研究分科会幹事（現任）、2019年からGCNJ:分科会推進委員長（現任）。GCNJ:サプライチェーン分科会普及促進タスクチームのリーダーも兼務。
※GCNJ：グローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパン

国際協力機構（JICA）において、主に自然資源管理分野の技術協力プロジェクトに従事したのち、世界銀行において、環境専門官としてカーボンファイナンスのプロジェクト等を手掛ける。

その後、戦略コンサルティングファームにおいて、製造業、ヘルスケア、公共セクターのクライアントに対するコンサルティングに従事。事業戦略立案・実行支援、PMI実行支援、調達コスト削減等の幅広いテーマを担当。

2023年、PwCサステナビリティ合同会社に入社し、サーキュラーエコノミー分野、ならびに自然資本分野の戦略立案・実行支援等の案件を担当。

慶応義塾大学総合政策学部卒業
ミシガン大学自然資源・環境大学院修士課程修了
MITスローン経営大学院修士課程修了(MBA)
ハーバード大学ケネディスクール修士課程修了

経営情報論の代表的な教科書である『現代経営情報論』有斐閣の著者の一人。地域デザイン学会理事長補佐、日本情報経営学会副会長。

2001年、セレスポ入社。イベントの企画制作に従事。2010年よりイベント分野におけるサステナビリティ推進に取り組みはじめる。現在、組織づくり・人材育成・PR・CSRを担当。イベントおよび制作過程のコミュニケーションを活用し、チームビルディング、企業・団体間のコラボレーション、コミュニティづくりなどを手がける。

栃木県出身。1999年入社、法人営業を担当。2019年よりマーケティング部門にてプリンター・乾式オフィス製紙機などの販売推進を担当。同時に自社のペーパーレス化による働き方改革・環境貢献活動を責任者として推進。
2022年より現職、グリーンモデル推進部を新規組織化、社会課題の解決に向けて自社の環境対応ノウハウと技術を活かし、地域共創やお客様のサステナビリティ経営を支援中。

1935年、東京生まれ。
明治大学経営学部 在学中、世界卓球選手権大会に日本代表選手として出場。
その後、日本代表選手団監督としても活躍。獲得したメダルは、金メダル17個、　　 銀メダル13個、 銅メダル24個。現在は 日本学生卓球連盟名誉会長はじめ、明治大学体育会卓球部名誉総監督として後進の育成に尽力している。
経営者としては大学卒業後、兄とともにエレベータ会社を起業。1985年、50歳で　独立。株式会社スヴェンソンを創業。現在は株式会社スヴェンソンホールディングス代表取締役会長。
2015年、発展途上国の子供たちの教育のために何かできないかという思いから、
一般財団法人KODAMA国際教育財団を設立。ラオスへの学校・卓球スクール建設や教育の支援といった活動を通して、ラオス人民民主共和国トップと唯一無二の人脈を持ち、信頼を得ている。日本とラオスの両国間の橋渡し役として、ラオス栄養改善プロジェクトにおいて、その貢献度は高い。
また、iPS細胞研究の山中伸弥教授を支援するためのチャリティ開催など、世のため、人のため貢献できるよう様々な取り組みを行っている。
座右の銘は「思いは叶う」。
2023年、秋の叙勲にて旭日双光章を受章。

1987年4月 ライオン株式会社入社
2009年1月 執行役員、ヘルスケア事業本部統括部長
2010年1月 上席執行役員、国際事業本部長
2012年3月 取締役就任
2016年よりサステナビリティ部門を担当
人材開発センター分担
企業倫理担当、総務部、経営サポート部、サステナビリティ推進部担当（現在に至る）

関東学院大学学長、経営学部教授
横浜国立大学経営学部卒業、同大学大学院経営学研究科修士課程修了、一橋大学大学院商学研究科博士後期課程単位修得退学。博士（商学）。山梨学院大学商学部専任講師、助教授、関東学院大学経済学部准教授、教授、副学長、経営学部長を経て現職。研究テーマは、企業不祥事、企業の社会的責任論。 学校法人関東学院理事、一般社団法人経営倫理実践研究センター上席研究員。 著書に『CSRのマネジメント』白桃書房、2011など。

1992年宮城県仙台市出身。
中学生時代、生徒会事業で小学校時代に使っていた鍵盤ハーモニカを生徒から回収し、アフリカ ジンバブエに送付し、交流したころより、国際理解や国際協力に興味を持つ。
国内国外問わず、様々な地域や人の架け橋になりたいと思い、2015年に株式会社日本旅行東北へ入社。
入社後は、仙台支店で学校向けの旅行提案企画等の営業職に従事。学校のニーズや教育旅行について勉強する。その知見を活かし、宮城県松島町の教育旅行ワークブック作成にも携わる。
2023年より株式会社日本旅行　事業共創推進本部　SDGs推進チームに出向し、現在に至る。

2006年にアビームコンサルティングに入社。
国内外企業に対して、企業コンプライアンス/SOX法対応、財務経理/リスクマネジメント業務の改革や教育/意識改革プログラムの策定プロジェクトに従事。
現在はESG/サステナブル経営支援・Digital ESG Solutionのサービスリーダーを務め、非財務情報（ESG情報）の活用による日本企業の価値向上に向けた活動を推進。
ESG関連の各種外部セミナーへの登壇、雑誌・書籍への寄稿多数。早稲田大学会計ESG講座招聘講師。

燕中等教育学校5年生
Can Natto save the world?
納豆のゲルが持つ保水性が砂漠を緑にするという驚きのトピックを教科書を通じて読んで以来、納豆のネバネバについて興味を持つ。学校で納豆のネバネバの主成分が持つ汚れの凝集力について、納豆power!!グループとして本間凜とともに探求を始める。校内での探求活動の他には、wwl新潟 高校生国際会議での登壇、新潟県高校生探求フォーラムでの発表などを行う。自身の探求内容を大きな課題と結びつけながら、意見を共有しあう事に楽しさを感じている。
同時に、世界の深刻な水問題の現状を知り、豊かな水資源がある側として、課題意識を持ち続けながら、自分に出来る事を模索するために、IHRP(全国高校生異分野融合型研究プログラム）3期生としての活動を始める。
SDGｓの結節点である水問題について、水処理方法、環境の測定方法だけでなく、思想や環境経済学など様々な角度からアプローチ方法を学び、広い視野から探求活動を行っている。

アビームコンサルティングで10年以上にわたり、企業・官公庁・NPO/NGOなどの幅広いセクターのコンサルティングに従事。CXOや事業リーダーなどを対象に成長戦略策定・新規事業立ち上げ・マーケティング/CX・経営企画など企業のトップライン向上に関わるテーマを中心に、戦略の策定から実行まで経営改革全般に関わるコンサルティングを多数経験。最近では、企業の社会的価値と経済的価値の融合に向けた変革(Sustainability Transformation)の支援も多数実施。
また、自社のサステナビリティ組織の立ち上げにも関わり、組織ビジョン策定・マテリアリティ特定・価値創造ストーリー策定に始まり、環境・社会に関するプロボノ活動など自社の様々な取り組みの立ち上げ・実施にも関わる。
社外では、京都大学経営管理大学院や日経ビジネススクールにおいて社会イノベーションに関する講義を実施するなど、企業の社会的価値と経済的価値を融合させた事業を創出するための理論と実践に関する活動を推進。

大学卒業後、現業第一な社風と多彩な事業に携われる点に惹かれ、小田急電鉄に入社。​相模大野駅での駅勤務を経て、財務部資金担当で資金調達業務や投融資案件に携わり、その後、日本民営鉄道協会への派遣を経るなど多彩な業務に従事。
その後、小田急のリアルインフラで培った視点を生かし、デジタルを活用して資源循環を実現する仕組みをつくるウェイストマネジメント事業「WOOMS」に強く惹かれ、念願の配属を果たす。現在は、主に排出事業者を対象とした廃棄物・資源物関連の取り扱いを最適化するソリューションサービス「WOOMS Connect」を担当。育休中に取得した中小企業診断士での経験も活かし、企業のサステナブル経営を支援している。

平成２年　３月　東京大学経済学部経済学科卒業

平成２年　４月　通商産業省入省
平成１８年４月　通商政策局中東アフリカ室長
平成１９年７月　中小企業庁経営支援部小規模企業政策室長
平成２１年７月　財務省大臣官房企画官兼関税局関税課
平成２３年７月　中小企業庁事業環境部取引課長
平成２６年７月　中小企業庁経営支援部小規模企業振興課長
平成２７年８月　消費者庁取引対策課長
平成２８年６月　中小企業庁長官官房参事官
平成２９年７月　大臣官房審議官（政策総合調整担当）
令和２年　７月　経済産業政策局地域経済産業グループ地域経済産業政策統括調整官　（併）中小企業庁長官官房中小企業政策統括調整官
令和３年　７月　公益社団法人　福島相双復興推進機構　専務理事
令和５年　７月　復興庁統括官

修士課程（環境学）を修了後、環境関連のベンチャー企業にて大手企業向けにコンサルティング、省庁・自治体向けに環境関連調査などを担当。2007年より事業会社の環境、CSR、サステナビリティの部署にて、グローバルCSR体系の立上と国内外事業所への社内浸透、サステナビリティ関連の情報開示等に従事。
2020年より豪モナシュ大学社会科学研究科博士課程に在籍し、パーパスとサステナビリティ（SDGs）の取り組みの関係について、日豪2か国の大企業を対象に研究。