三菱重工業は、広島県三原市にある同社三原製作所に出力10MW級のオンサイト型PPA(電力購入契約)モデルによる太陽光発電設備を導入し、三原地区における「カーボンニュートラル工場」の実現を目指す。3月18日に発表した。
電気事業者と契約し、オンサイト型PPA太陽光発電を導入することで、三原製作所内の全ての電力需要を再生可能エネルギーで賄う。さらに、三原製作所を、同社グループが保有する熱源の電化技術や燃料転換といったカーボンニュートラルを実現する技術の開発フィールドとして活用する予定。
同製作所内にある糸崎・古浜・和田沖の3工場から排出される年間1万tのCO2を、2023年度末までに完全にゼロにする。今回契約する電気事業者とは、この後も引き続きカーボンニュートラルに向けた技術開発や提案について協働の可能性を検討していく。
同社によると、これらの取り組みは脱炭素を推進する企業や団体などのモデルケースとなる可能性があるとし、自社工場などを活用した実践的な対策を通じて、カーボンニュートラル技術の開発や実証、カーボンニュートラル対応を提案するとしている。
三菱重工グループでは、2020年に発表した中期事業計画「2021事業計画」において「MISSION NET ZERO」を掲げている。事業活動に関するCO2排出量について、2030年までにScope1および2について2014年比50%削減、2040年までにネットゼロ達成を目指す。