8051 山善の業績について考察してみた

8051 山善の業績について考察してみた

PERAGARUアナリスト

四半期業績推移随時更新中

(単位:百万円) 決算期 売上 営業利益 営業利益率
FY2023.Q4 2023.03 133,272 4,425 3.32%
FY2024.Q1 2023.06 119,957 2,452 2.04%
FY2024.Q2 2023.09 128,723 2,417 1.88%
FY2024.Q3 2023.12 129,450 2,672 2.06%
(単位:百万円) 決算期 売上 営業利益 営業利益率
FY2017.Q4 2017.03 119,128 4,206 3.53%
FY2018.Q1 2017.06 113,097 2,707 2.39%
FY2018.Q2 2017.09 126,042 3,940 3.13%
FY2018.Q3 2017.12 127,892 4,002 3.13%
FY2018.Q4 2018.03 130,932 4,734 3.62%
FY2019.Q1 2018.06 129,022 4,003 3.1%
FY2019.Q2 2018.09 133,241 4,528 3.4%
FY2019.Q3 2018.12 139,284 5,210 3.74%
FY2019.Q4 2019.03 124,817 4,256 3.41%
FY2020.Q1 2019.06 115,576 2,231 1.93%
FY2020.Q2 2019.09 127,286 4,059 3.19%
FY2020.Q3 2019.12 120,889 2,987 2.47%
FY2020.Q4 2020.03 108,440 2,814 2.59%
FY2021.Q1 2020.06 98,725 1,804 1.83%
FY2021.Q2 2020.09 105,641 2,585 2.45%
FY2021.Q3 2020.12 114,310 3,526 3.08%
FY2021.Q4 2021.03 116,068 3,319 2.86%
FY2022.Q1 2021.06 116,569 3,480 2.99%
FY2022.Q2 2021.09 121,983 4,007 3.28%
FY2022.Q3 2021.12 129,748 4,810 3.71%
FY2022.Q4 2022.03 133,572 4,836 3.62%
FY2023.Q1 2022.06 126,863 3,400 2.68%
FY2023.Q2 2022.09 134,954 4,748 3.52%
FY2023.Q3 2022.12 132,174 3,990 3.02%
FY2023.Q4 2023.03 133,272 4,425 3.32%
FY2024.Q1 2023.06 119,957 2,452 2.04%
FY2024.Q2 2023.09 128,723 2,417 1.88%
FY2024.Q3 2023.12 129,450 2,672 2.06%

沿革

1947年5月福井県にて工具等の販売を目的に山善工具製販株式会社を設立。1955年4月に山善機械器具株式会社に商号変更。日本各地に支店、営業所を展開する中、1962年10月に大証二部、1963年9月に東証二部に上場する。1965年2月には初の海外現地法人を米国に設立。1970年2月に東証、大証一部に変更となる。1971年11月に株式会社山善に商号変更。現在は工作機械や工具の専門商社として国内外で事業展開している。

2021年3月期(第2四半期)個人投資家向け決算説明資料

株主構成

参照日時:2023/09/30

氏名又は名称所有株式数割合
日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)7,522,0008.44%
山善取引先持株会7,018,0007.88%
東京山善取引先持株会6,322,0007.1%
山善社員投資会3,395,0003.81%
名古屋山善取引先持株会2,395,0002.69%
株式会社 みずほ銀行2,290,0002.57%
株式会社 りそな銀行2,146,0002.41%
STATE STREET BANK AND TRUST CLIENT OMNIBUS ACCOUNT OM02 505002|(常任代理人:株式会社 みずほ銀行決済営業部)1,466,0001.64%
九州山善取引先持株会1,456,0001.63%
広島山善取引先持株会1,376,0001.54%

取締役会

参照日時:2022/03/31

役職名・氏名生年月日任期所有株式数
代表取締役社長  社長執行役員  最高経営責任者 (CEO)
長尾 雄次
1954年12月25日(注)348,000
代表取締役  専務執行役員  営業本部長
佐々木 公久
1957年1月25日(注)323,100
取締役  常務執行役員  最高情報責任者 (CIO)  最高財務責任者 (CFO)  経営管理本部長
山添 正道
1960年3月10日(注)318,500
取締役  常務執行役員  機工事業部長
合志 健治
1958年8月23日(注)322,000
取締役  常務執行役員  営業本部 副本部長
岸田 貢司
1960年9月2日(注)316,700
取締役 上席執行役員 家庭機器事業部長
中山 尚律
1962年6月11日(注)37,800
取締役
隅田 博彦
1956年8月21日(注)3-
取締役
鈴木 敦子
1962年9月9日(注)3-
取締役 (常勤監査等委員)
村井  諭
1958年1月5日(注)410,200
取締役 (監査等委員)
津田 佳典
1972年8月18日(注)4-
取締役 (監査等委員)
中務 尚子
1965年4月8日(注)4-

(注)1.取締役隅田博彦氏、鈴木敦子氏、津田佳典氏及び中務尚子氏は、社外取締役であります。

2.当社の監査等委員会の体制は次のとおりであります。 委員長 村井諭、委員 津田佳典、委員 中務尚子

3.取締役(監査等委員である取締役を除く。)の任期は、2022年6月28日開催の定時株主総会から、1年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。

4.監査等委員である取締役の任期は、2022年6月28日開催の定時株主総会から、2年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。

5.「所有株式数」には、2022年3月31日現在の、役員持株会名義の実質所有株式数(単元未満株式を除く。)を含んだ株式数を記載しております。

6.当社は、法令に定める監査等委員である取締役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠の監査等委員である取締役1名を、2021年6月24日開催の定時株主総会で選任しております。補欠の監査等委員である取締役の略歴は次のとおりであります。 氏名 生年月日 略歴 所有株式数(百株) 赤崎 雄作 1983年1月20日生 2008年12月 最高裁判所司法研修所終了 大阪弁護士会登録 弁護士法人中央総合法律事務所入所(現) 2018年6月 ニューヨーク州弁護士登録 2021年4月 京都大学法科大学院非常勤講師(現) 2021年6月 当社補欠取締役(監査等委員)に就任(現) 2022年6月 SPK株式会社 社外取締役(監査等委員)に就任(現)   -  

※有価証券報告書から抜粋

代表取締役の経歴

代表取締役社長 社長執行役員 最高経営責任者(CEO)の長尾雄次氏は1954年12月生まれ。芝浦工業大学卒業後、1977年4月同社に入社。2014年取締役に就任、以降常務取締役、取締役専務執行役員を歴任後、2017年4月現職に就任した。
代表取締役副社長の野海敏安氏は1951年4月生まれ。1970年3月に当時18歳で入社。2011年4月執行役員、2015年6月取締役、2018年4月代表取締役と要職を歴任。

報告セグメント

2023年12月期 参照日時:2023/12/31

セグメント売上高(百万円)
生産財関連事業241,331
住建53,321
家庭機器79,400

事業モデル

生産財関連事業はメーカーから工作機械や周辺工具等を仕入れ、国内外の販売店に卸している。エンドユーザーは製造業界である。住建、家庭機器も同じく住宅設備メーカーや家電メーカーと住宅会社や工務店、販売店をつなぐ商社として事業展開している。全セグメント通じた仕入先数は約4,000社、販売店数は約7,600社に及ぶ。家庭機器は商品の自社開発や、ネット通販も行っている。海外展開はアジア、欧州、北米、中南米の計16ヵ国に17現地法人、67事業所を持ち、2020年3月期の海外売上は売上全体の13.5%を占める。

2021年3月期(第2四半期)個人投資家向け決算説明資料

競合他社

  • 9902 日伝(23年3月期売上高131,609百万円)
  • 8074 ユアサ商事(23年3月期売上高504,806百万円)
  • 9830 トラスコ中山(23年12月期売上高268,154百万円)

連結の範囲

連結子会社は20社と多く、国内製造子会社1社、販売子会社2社、その他2社と海外15社で構成される。海外連結子会社は米国、シンガポール、マレーシア、インドネシア、タイ、フィリピン、ベトナム、台湾、中国、ドイツ、韓国に拠点を持つ。

強み・弱み

多種多様な仕入先メーカーとの結びつきをもつことや海外において地域密着した販売体制をもつことなどが強み。一方で生産財関連は世界の設備投資動向に左右されること、住建は住宅着工件数が減少する中、住宅関連の売上比率が高いこと、家庭機器はブランド認知度の低さが課題。また海外現地法人が多く、為替リスクも持つ。

KPI

  • 仕入先および販売先数
  • 国内外の設備投資動向
  • 国内の消費動向
  • 為替(米ドル、ユーロ、アジア通貨)
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