１５日前引けの日経平均株価は前営業日比３９４円１２銭高の３万３０８０円３７銭と急反発した。前場のプライム市場の売買高概算は８億１８１７万株、売買代金概算は２兆５２６億円、値上がり銘柄数は１０１７、対して値下がり銘柄数は５９４、変わらずは４９銘柄だった。

　１４日の米株式市場でＮＹダウは６日続伸し、過去最高値を連日で更新した。また、ドル円相場は１ドル＝１４２円台と、ＦＯＭＣ後の急速な円高進行が一服した。米国の１１月小売売上高が市場予想に反して増加するなど、米経済の底堅さが意識されるなか、景気敏感株を中心に売り方の買い戻しを誘った。日経平均は３万３０００円台に乗せた後も一時４３６円高と上げ幅を拡大。ＦＯＭＣ後の下落分を帳消しにして午前の取引を終えた。

　個別ではソニーグループ<6758.T>や安川電機<6506.T>、ソフトバンクグループ<9984.T>が買われ、アドバンテスト<6857.T>や東京エレクトロン<8035.T>、信越化学工業<4063.T>の上げが目立つ。日本製鉄<5401.T>、日本郵船<9101.T>、ＩＮＰＥＸ<1605.T>も高く、トヨタ自動車<7203.T>がしっかり。ビジョナル<4194.T>が急伸し、巴工業<6309.T>がストップ高となった。半面、三井住友フィナンシャルグループ<8316.T>や東京海上ホールディングス<8766.T>が水準を切り下げ、日清食品ホールディングス<2897.T>、ＪＲ東海<9022.T>が軟調。レーザーテック<6920.T>やディスコ<6146.T>が冴えない動きとなり、ＡＮＹＣＯＬＯＲ<5032.T>とクミアイ化学工業<4996.T>が大幅安となった。

出所：MINKABU PRESS