第1～7回 ダイジェスト版

国力の基礎指標となる実質国内総生産（GDP）において、戦前の日本は米国の4分の1でしかなかった。さらに戦略物資のほとんどは欧米とその植民地に依存していた。長期戦に耐えられないことを認識していた連合艦隊司令長官、山本五十六大将は米国の戦意喪失を狙い、米艦隊根拠地の真珠湾に対する奇襲攻撃を決行する。

対米戦の切り札として、艦隊決戦主義に染まった海軍は超ド級戦艦に期待。敵艦の射程外から砲撃するアウトレンジ戦法で、数の劣勢を覆そうとした。当時の国家予算（一般会計歳出）の約8.6％も投入し、大和級2隻を建艦。しかし、大和、武蔵の巨砲が敵戦艦に撃ち込まれる機会は遂になかった。大艦巨砲の時代は終わり、海戦の主役は航空機に代わっていた。

太平洋の戦いは航空消耗戦だった。開戦時の日本海軍搭乗員約7000人のうち、44年3月時点では既に約6割が戦死。通常攻撃では米艦隊に有効な打撃を加えられないと判断した陸海軍は、体当たり戦法を採用する。その命中率を9分の1と冷徹に判定。有効打になり得ないことを認識しながら、若者たちに「十死零生」を強要する。

制空権の喪失は制海権の喪失につながった。そのうえ、艦隊決戦主義を脱却できなかった海軍は海上護衛を軽視。輸送船は次々と撃沈され、補給が途絶した南洋の守備隊は飢餓に襲われる。現地調達主義の陸軍もまた、兵士に十分な糧食を与えることを怠った。全戦没者のうち、6割もが戦病死・餓死だったとされる。

近代戦に前線と後方の区別は存在しない。日本列島は米戦略爆撃機の空襲にさらされたうえ、シーレーンの崩壊による物資不足に陥った。闇取引が横行し、経済事件は頻発。国民生活は困窮するばかりだった。食糧不足の影響は育ち盛りの子供たちに顕著に表れた。日本の近代史上では初めて、平均身長が縮んでしまう。

「最後の決戦場」と位置づけたフィリピンで、陸軍は50万人に迫る兵力を喪失。連合艦隊は大和級戦艦武蔵などを撃沈され、事実上壊滅した。それでも政府・大本営は米軍に大打撃を加えることで、講和に持ち込めると夢想した。沖縄は本土決戦の縮図となる。「根こそぎ動員」された学徒らも、斬り込みなどの戦闘任務に投入された。

大東亜共栄圏はアジアを収奪する巧妙なシステムだった。戦争経済を支えるための日本の占領施策は、食糧・物資不足と天文学的なインフレを引き起こした。住民は「ロームシャ（労務者）」として、鉄道建設などの肉体労働にも強制的に徴用された。戦争は終わったが、アジアには日本の戦没者数（軍民310万人）をはるかに上回る人的被害が生じていた。