初心者が知っておきたい株のマーケット情報とは？

たくさんあるマーケット情報の中でも市場動向は押さえておこう

マーケット情報には、株価や外国為替相場などの実際の値動きや日本の経済状況を示す経済指標、投資信託など金融商品の情報、個別の企業の決算書などが該当します。

マーケット情報はたくさんあり、日々さまざまなニュースが流れていきます。株式投資をするなら、こうした情報の中でも特に、多くの銘柄に影響を与える株式相場や外国為替相場全体の値動きを示す指標はすぐに把握できるようにしましょう。こうした指標の推移を確認するだけでも、投資している銘柄のある程度の値動きは予想できます。

日経平均・NYダウ・為替相場などの金融市場の動きを知ろう

日本の株式相場全体の値動きを表す代表的な指標として、「東証株価指数（TOPIX、トピックス）」と「日経平均株価」があります。それぞれ、組み入れ銘柄の株価の平均を示す指数です。

こうした情報は、証券会社がリアルタイムで情報を提供しており、証券口座を開ければすぐにチェックできます。証券口座を持っていない場合でも、証券会社のサイトや投資専門サイトで確認できますが、20分ほど遅れます。

東証株価指数は、大企業が多い東京証券取引所第1部（東証1部）に上場する銘柄すべての平均を示します。「日本の株式相場全体の値動きを表している」ともいえます。日経平均株価は東証1部の中でも、日本を代表する企業とみられる225銘柄を業種のバランスをとりながら組み入れた指数です。

株価を平均化する方法はそれぞれ違いますが、おおまかにいうと、東証株価指数は『トヨタ自動車（証券コード：7203）』や『三菱UFJフィナンシャル・グループ（8306）』など、企業規模が大きい銘柄の影響を受けやすいです。

一方で、日経平均株価は株価が高い銘柄（値がさ株）の影響を強く受けます。アパレルブランド「ユニクロ」を展開する『ファーストリテイリング（9983）』や工作機械メーカーの『ファナック（6954）』の株価が大きく動くと、日経平均株価もそれに合わせて変動します。

代表的な外国株の株価指数は、米国の「ニューヨークダウ工業株30種平均（NYダウ）」です。NYダウは米国の株価指数です。世界的に有名な30銘柄で構成されています。NYダウの値動きはほかの国の株価にも影響します。特に日本への影響は大きく、NYダウが上がると翌営業日の日経平均株価も上がるといった、連動性がみられます。
米国株の投資については『外国株投資の魅力とは？買い方・手数料・証券会社を解説』で詳しく解説しています。

外国為替市場についても覚えましょう。円相場の値動きが株価に影響を与えるためです。たとえば、米国向けに製品を輸出する企業にとって、円安・ドル高は大きなメリットになります。

米国株や外国為替相場など海外市場の動向は証券会社のほか、投資信託を運用する運用会社などでも無料で見ることができます。

円相場が1ドル＝100円のとき、1ドルで販売している商品のもうけは日本円で100円ですが、1ドル＝120円になれば同じ商品でも利益は120円になります。日本で最も大きな輸出企業のトヨタ自動車は、対ドルで1円動くと本業のもうけである営業利益が400億円近く変動します（出典：2015年度決算説明会プレゼンテーション資料）。

日本は輸出で稼ぐ大企業が多く、円安は輸出企業の株価上昇を通じて株式相場全体を押し上げます。一方で、円高は輸出企業の収益にマイナスとなるため、輸出企業の株価下落とともに、株式相場全体の押し下げ要因です。

GDP・機械受注統計など、経済指標で景気をチェックしよう

経済指標とは、いまの景気動向を確認する重要な指標です。中でも、特に重要な「国内総生産（GDP、ジー・ディー・ピー）」、「機械受注統計」、「鉱工業生産指数」、「家計調査」、「商業動態統計」は知っておきたいところです。それぞれ、確認していきましょう。

国内総生産（GDP）は、一定期間にモノやサービスの生産を通して生み出された付加価値の合計のことで、日本全体の経済規模ともいえます。ニュースで経済成長率などと見聞きするのは、前年の同じ期間や前年度と比べたGDPの増減率のことです。四半期ごとに公表され、大きく増えていれば株価は上昇します。

機械受注統計とは、主要な機械製造業者に受注状況を聞いた結果です。受注額が増えていると、企業は「売れる」という自信を持って、モノをつくるための機械を積極的に発注しているということになり、景気の先行きは明るいといえます。当然、株価にも好影響を与えます。

鉱工業生産指数とは自動車、ガソリン、パソコン、シャンプーなど工場でつくられる製品の生産金額などを指数化した値です。企業のいまの生産動向を測る重要な指標のため、注目度は高いです。

家計調査は、GDPの6割を占める個人消費に関する統計調査です。家計にどの程度収入があり、そのうちどのぐらい支出したかなどがわかります。個人の消費動向を把握するうえで重要な経済指標であり、支出が増えるなど消費拡大が確認できれば、株価にプラスの影響を与えます。

個人消費の動向をお店側から確認する経済指標として、商業動態統計があります。百貨店やスーパーマーケット、コンビニエンスストア、家電量販店、ホームセンターなどの販売動向をまとめています。

GDPは3か月に1回の発表ですが、そのほかの経済指標は、おおむね毎月公表します。

最低限覚えてほしい経済統計

経済指標	指標の特徴	発表日	発表元
国内総生産（GDP)	日本全体の経済規模が確認出来る	速報値は5月（1〜3月分）、8月（4〜6月分）、11月（7〜9月分）、翌年2月（10〜12月分）の計4回。速報値公表のそれぞれ1か月後に、よりくわしい2次速報値を公表。	内閣府 国民経済計算（GDP統計）
機械受注統計	主要な機械製造業者の受注動向を示す	対象月の翌々月の中旬	内閣府 機械受注統計調査報告
鉱工業生産指数	企業のいまの生産動向がわかる	対象月の翌月下旬	経済産業省 鉱工業指数(生産・出荷・在庫、生産能力・稼働率、生産予測指数)
家計調査	家計の収入・支出を把握できる	対象月の翌月下旬	総務省 家計調査
商業動態統計 (商業販売統計)	小売店などの販売動向がわかる	対象月の翌月下旬	経済産業省 商業動態統計

株を始めるならプロの分析を活用しよう

こうした株価指数の動きや景気動向を分析するには、ある程度の金融・経済知識が不可欠となります。そのため、プロの分析を活用する方が間違った捉え方をすることなく、スムーズに理解できる場合があります。

証券会社には、市場動向を分析して今後の投資戦略を立案する「ストラテジスト」、個別銘柄を調査・分析する「アナリスト」、経済動向を専門に調べる「エコノミスト」という、専門家がたくさんいます。こうしたプロの分析は、証券口座を開くことで、多くが無料でチェックできます。うまく活用して、金融市場の動きや景気動向をつかんで株式投資に活用していきましょう。