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日経平均史上最高値を更新!今後のマーケットは?

2024年2月22日、日経平均株価の終値が1989年12月の終値である3万8915円87銭を超えて史上最高値を更新しました。今後マーケットはどこまで上昇するのか?具体的に何に投資をすればいいのか?など、気になる疑問について解説します。

日経平均株価史上最高値へ

日経平均:終値グラフ

出所:QUICKのデータを元にマネックス証券作成

日経平均株価がこれまでの最高値である3万8915円87銭を記録したのがバブル期の1989年12月29日。およそ35年ぶりの高値更新となります。
円安により輸出関連企業の業績が押し上げられるとの期待や、2024年から拡充された新NISAで「貯蓄から投資へ」の流れが加速し株を買う動きが高まったことも要因とされています。また、株価を大きく動かす要因となる外国人投資家の存在も大きく、円安の状態が外国人投資家から見て日本株がお得に思わせることも外国人買いに繋がっているようです。

4万円はすぐそこ!?次なるマーケットのステージは

史上最高値を更新し、未知のステージとなった日経平均株価。
今後のマーケットの動向をマネックス証券チーフ・ストラテジストの広木隆に聞きました。

日経平均史上最高値更新に寄せて

広木隆の写真

日経平均株価が、1989年12月末につけた3万8915円を上回り、史上最高値を更新した。
メディアもこぞって大きく報じたニュースであるが、一方で「たいして騒ぎ立てるほどのことでもない」とする冷めた見方もある。周知の通り、日経平均という株価指数の算出方法の特殊性から日本株全体の動きを反映していないという指摘がされる。また、過去繰り返されてきた銘柄入れ替えによって指数の連続性が途絶えてしまっている点を挙げる声もある。しかし、それらの批判は些末なことである。
サッカーの日本代表は、いまやワールドカップの本大会に出場することが当たり前になっている。Wカップの大舞台でドイツやスペインらの強豪を破るまでにもなった。今から31年前の1993年、いわゆる「ドーハの悲劇」でWカップ初出場を逃した当時には想像もできなかった変貌ぶりである。もちろん、この間、日本代表のメンバーは入れ替わり続けている。だが、「日本のサッカーは強くなった」と言ってどこからも反論は出ない。日本を代表するトップ選手で構成される日本代表チームがこの30数年で世界と伍して戦える水準にまでレベルアップしたのは揺るがぬ事実だからである。
日経平均も同じことではないか。日本を代表するトップ企業の集合体である平均株価が史上最高値を更新した。素直に日本のトップ企業の評価が過去最高水準に高まったということである。

続きは「マネクリ」でお読みいただけます。

日経平均株価を対象とした投資商品

日経平均株価は日本を代表する225銘柄の株価の平均を表す株価指数のため、指数そのものを売買することはできません。しかし、投資信託やETFなどで、日経平均株価に連動した投資成果を目指す商品に投資することは可能です。

投資信託

日経225ノーロードオープン

日経225ノーロードオープン
ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠
  • 日経平均株価(日経225)に連動する投資成果を目指して運用。
  • 原則として日経225採用銘柄の中から200銘柄以上※に同指数における個別銘柄の比率と同程度となるように投資を行います。※一部信用リスクが高いと思われる銘柄等は投資対象から除外する場合があります。

日経平均高配当利回り株ファンド

日経平均高配当利回り株ファンド
ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠
  • 主にわが国の株式に投資します。
  • 日経平均株価採用銘柄の中から、予想配当利回りの上位30銘柄に投資を行います。
  • 原則として6・12月にリバランス(組入銘柄の入替えと組入比率の調整)を行います。

ETF(上場投資信託)(ベンチマーク:日経平均株価)

銘柄コード 銘柄名
1320 iFreeETF 日経225(年1回決算型)
1321 NEXT FUNDS 日経225連動型上場投信
1329 iシェアーズ・コア 日経225 ETF
1330 上場インデックスファンド225
1346 MAXIS 日経225上場投信

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国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買代金の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30%を上回る委託保証金が必要な場合があります。

<手数料等>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円(税込:1,013円)、約定金額3,000万円超のときは、973円(税込:1,070円)かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円(税込:198円)が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円(税込:385円)がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円(税込:2,750円)かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5%(税込:0.55%)(最低手数料48円(税込:52円))を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円(税込:379,500円)かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。
信用取引では、約定したお取引に対し当社が定める手数料がかかる他、信用金利等がかかります。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.75%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

個別投資信託のご留意事項

<ファンドの概要(投資対象)>

名称:日経225ノーロードオープン
投資対象:原則として日経225採用銘柄の中から200銘柄以上※に同指数における個別銘柄の比率と同程度となるように投資を行います。※一部信用リスクが高いと思われる銘柄等は投資対象から除外する場合があります。

<購入/換金時に直接的にかかる費用>

申込手数料率(税込):0%(ノーロード)
解約手数料率(税込):なし
信託財産留保額:なし
IFAによる媒介の申込手数料率(税込):0%(ノーロード)

<保有時に間接的にかかる費用>

信託報酬率(年率・税込):純資産総額に対して 0.55%

上記の他にもファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用がありますが、手数料等(費用)の合計額については、申込金額、保有期間、運用状況等により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。

個別投資信託のご留意事項

<ファンドの概要(投資対象)>

名称:日経平均高配当利回り株ファンド
投資対象:主にわが国の株式に投資します。

<購入/換金時に直接的にかかる費用>

申込手数料率(税込):0%(ノーロード)
解約手数料率(税込):なし
信託財産留保額:なし
IFAによる媒介の申込手数料率(税込):2.20%(積立買付は0%(ノーロード))

<保有時に間接的にかかる費用>

信託報酬率(年率・税込):純資産総額に対して 0.693%

上記の他にもファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用がありますが、手数料等(費用)の合計額については、申込金額、保有期間、運用状況等により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。