仕事内容
テレビ視聴率調査や広告統計データの提供を支えるIT共通インフラの管理・運用保守及びITによるVRグループ全体の業務効率、生産性向上を推進する機能を担う管理部門の募集です。社内基幹業務に関わる情報処理システムの運用管理マネージャをご担当頂きます。
情報システム業務に従事しながら、視聴率システムの醍醐味や雰囲気を体感することができます。
また、グループ全体でDX化やコーポレートIT化についても今後推進していく予定であり、デジタル関連の知識・スキルを発揮できる場面が多岐に渡り、多様な経験を積むことができます。
【具体的な業務内容】
・社内ITシステムにおける共通インフラの開発運用及び管理
・社内マシンルーム、クラウド上、データセンタに配備したIT機器サーバー及びソフトウェアの運用・維持に関わる保守メンテナンス業務
・社内の(ITセキュリティ対策)情報システム及びネットワークセキュリティの調査、運用管理に関する業務
・グループ社内ネットワークの設計・保守メンテナンス業務
・ベンダーとの調整、予算作成管理、サービスデスク
【開発環境】
・インフラ：Azure／AWS／オンプレミス（Windows/Linux）
・DB： SQLserver／Oracleなど
・言語： Shellスクリプト／SQL など
・ネットワーク：Cisco／ASA
・セキュリティ：McAfee／i-Filter／DeepSecurity/Guadium/AppScan/WideAngle等
・監視運用：SCOM／SCCM／CloudWatch／Zabbix／HPE
【チーム/組織編制】
部署人数は総勢13名で、30代～50代まで幅広い層が活躍しています。
リモートワーク勤務有り
応募資格
<必須経験>
・システム運用経験が5年以上あり、下記いずれかのスキル・ご経験をお持ちの方。
-ITインフラ、ネットワーク、パブリッククラウドの基礎知識
- Windows及びLinux系サーバの運用経験
-マニュアルや構成情報、設計文書などの文書作成、管理経験（手段不問）
<歓迎経験、スキル>
・運用管理及び社内の業務効率化の支援経験
・インフラ、アプリ問わず、要件定義や設計の経験
・セキュリティに対する基礎知識（CSIRT構築経験あれば尚可）
・非機能要求グレードをベースにした運用要件定義、運用設計
・予算作成・管理、経営報告の文書作成
・インフラコストコントロール
・リモートワークソリューションの導入、運用経験
・ユーザーサポート業務の経験(問い合わせ対応など)
＜求める人物像＞
・他者の立場、考えを尊重し、敬意をもって接する
・多様なステークホルダーと協力し、積極的な姿勢でベストプラクティスを探求できる方
・自身やそのタスクについて、当事者意識をもって自ら率先して積極的に情報共有や発信できる方
・必要であれば、自身がリードする、または他者にリードされる立場となることを厭わない方
・システムやITに近視眼的にならず、事業や組織も考えた行動ができる方
〈得られる知識・スキル〉
・ITサービスマネジメントの知識・スキル
・プロジェクトマネジメントスキル
・セキュリティ関連スキル
・メディア・広告業界の知識
| 職種 / 募集ポジション | システム運用マネージャー_VRCs |
|---|---|
| 雇用形態 | 正社員 |
| 給与 |
|
| 勤務地 | ※本社配属となりますが、全国転勤の可能性はあります。 ・支社：関西 |
| 勤務時間 | 【フレックスタイム制】 9:30～17:30（所定労働時間 7時間） ※フレックス勤務あり。 コアタイムは下記いずれかのパターンを本人が選択可能。 1）11:00～15:00 2）13:00～16:00 ※在宅勤務あり |
| 試用期間、就業時間等 | 【試用期間】 無し 【残業手当】 全額支給 |
| 会社名 | ビデオリサーチグループ |
|---|---|
| 代表者 | 望月 渡 |
| 本社所在地 | 東京都千代田区三番町6-17 |
| 事業所所在地 | ■支社 関西（大阪市）、九州（福岡市）、東北（仙台市）、中部（名古屋市）、北海道（札幌市）、中国（広島市） ■営業所 静岡（静岡市）、信越（新潟市） |
| 設立年月日 | 1962年9月20日 |
| 資本金 | 2億2,050万円 |
| 社員数 | 318名（2023年7月現在） |
| 事業内容 | ・テレビ事業（地上波、ＢＳ、ＣＳ、有料放送等、テレビ視聴率調査の将来計画の策定、企画・開発、運用） ・インタラクティブ事業（インターネット、メディアのデジタル化に伴うサービスの企画・開発） ・メディア・コミュニケーション事業（マス媒体の価値指標開発、コミュニケーション領域の企画・開発、運用） ・ソリューション事業（当社お客様の個別のマーケティング課題に対し、手法問わないソリューション提案） |
| 当社設立について | 日本では1953年にテレビ放送がスタートし、放送局や広告会社によって様々な手法の視聴状況調査が行われていました。 1960年には、カラー放送が開始され、テレビが急速に普及し、これに伴い広告媒体としても高い評価を得るようになると、その媒体評価の目安としての視聴率が求められるようになりました。 そこで日本で初の視聴率調査が、1961年4月、アメリカの調査会社ACニールセン社によって開始。 これに対し、「日本の資本による調査会社による視聴率調査を」という要望を受け、（株）電通と（株）東芝が、 テレビ受像機にメータを取り付けて測定する方法を開発。 この2社と、全国主要民間放送局18社の計20社が出資し、 1962年9月に「株式会社ビデオ・リサーチ」が第三者機関の調査会社として設立されました。 |
| 株主 | 株式会社TBSテレビ / 日本テレビ放送網株式会社 / 株式会社フジ・メディア・ホールディングス / 株式会社テレビ朝日ホールディングス / 株式会社テレビ東京 / 株式会社MBSメディアホールディングス / 朝日放送株式会社 / 讀賣テレビ放送株式会社 / 関西テレビ放送株式会社 / 中部日本放送株式会社 / 東海テレビ放送株式会社 / 名古屋テレビ放送株式会社 / 中京テレビ放送株式会社 / 株式会社RKB毎日ホールディングス / 九州朝日放送株式会社 / 株式会社テレビ西日本 / 株式会社福岡放送 / 北海道放送株式会社 / 札幌テレビ放送株式会社 / 北海道テレビ放送株式会社 / 北海道文化放送株式会社 / 東北放送株式会社 / 株式会社中国放送 /株式会社東芝 / 株式会社電通 / 株式会社博報堂 / 株式会社博報堂DYメディアパートナーズ / 株式会社大広 |