2022年3月にトルクメニスタン大統領に就任したばかりのセルダル・ベルディムハメドフ氏が、ロシアの侵攻によりウクライナ情勢の緊張が続く同年6月、その渦中のロシアを訪問した。その目的は、二国間関係を確認し強化するためとされている。ロシアとトルクメニスタンを結びつけるものの一つに、天然ガスがある。トルクメニスタンは天然資源に非常に恵まれた国であり、世界有数の天然ガス埋蔵量を誇る。同国は長きに渡って天然ガスを強みにロシアや中国などと国際貿易を行ってきた。しかし、そのような豊富な資源があるにもかかわらず、国民の約半数が貧困で苦しんでいるという。豊かな資源とは裏腹に、貧しい生活を余儀なくされる多くの国民。なぜこのような矛盾が生じているのだろうか。

首都アシガバートの様子（写真：Peretz Partensky / Flickr [CC BY-SA 2.0] ）

トルクメニスタンの歴史と天然資源

トルクメニスタンは中央アジア南西部に位置し、中央アジアではカザフスタンに次ぐ面積を持つ。しかしカラクム砂漠が土地の約80%以上を占めており、コペトダグ山脈などの山岳地帯も多い。国の西部に接するカスピ海沿いやイランとの国境付近などに人口が集中しているのが特徴的だ。

1924年からソ連の一部であったトルクメニスタンは、1991年10月に独立した。それ以降、この国では独裁体制が続いている。エコノミスト・インテリジェンス・ユニットによる民主主義ランキングでは、167カ国中161位（2021年）を記録した。言論・報道などの自由が厳しく制限されており、国境なき記者団が毎年発表している報道の自由度ランキングでは180カ国中177位（2022年）であった。ほかにも信仰や結社の自由の制限、警察及び刑務所での拷問や暴力、また人身売買、性差別など、人権侵害問題は挙げればきりがない。

次に、トルクメニスタン独立後の政治について簡単に紹介しよう。現大統領を含め、歴代誕生した大統領はわずか3人である。1991年の独立から約15年にわたって初代大統領を務めたサパルムラト・ニヤゾフ氏は、極端な個人崇拝に基づいた独裁的な政治を行った。首都アシガバートに自身の巨大な金色像を建て、都市や空港などの施設、また「月」「曜日」の名称にさえ自分の家族にちなんで名づけてしまうといった奇天烈な政策を数多く打ち立てた。

2006年末、ニヤゾフ氏が在任中に急死し2代目グルバングル・ベルディムハメドフ政権が誕生したが、トルクメニスタンの独裁体制は変わらなかった。同氏は脱ニヤゾフを掲げたものの、彼もまた彼自身の金色像を建立するなど個人崇拝は続いた。また彼は自身が長期に渡って大統領を務められるよう、大統領の任期を5年から7年に延長し、当選回数や年齢の制限を撤廃するなど自己中心的な憲法改訂を行ったのであった。そして2022年3月、同氏は息子のセルダル・ベルディムハメドフ氏に大統領の座を譲る。これは権力世襲として話題となった。

セルダル・ベルディムハメドフ現大統領は、就任後すぐにロシアやサウジアラビアを訪れたり、イランのエブラーヒーム・ライースィー大統領と協力文書を交わすなどの対外関係構築への意欲を見せてはいるが、独裁体制を維持するのか、あるいは民主化に向かっていくのかは未知数である。

2代目大統領グルバングル・ベルディムハメドフ氏の巨大な金色像（写真：Allan Mustard / Wikimedia Commons [CC0 1.0] ）

一方で、トルクメニスタンは独裁国家であること以外にもう一つ、大きな特徴がある。それは石油・天然ガス資源や固塩化ナトリウム、硫酸塩といった鉱物資源が豊富にあることである。とりわけ、天然ガスが非常に多く、その埋蔵量はおよそ19.5兆立方メートルと推定される。その埋蔵量はロシア、イラン、カタールに次ぐ世界第4位に相当する。

これらの天然資源はトルクメニスタンを支える重要な経済基盤となっている。国際貿易センター（ITC）の発表によると、トルクメニスタンの天然ガスなどの収益は年間約63億米ドル（2021年）と推定されており、これはトルクメニスタンのGDPの約35%、財政収入全体の約80%に相当するという（※1）。また世界全体の天然ガス供給量の約10%はトルクメニスタン産である。現在の最大の輸出先は中国であり、トルクメニスタンの天然ガス輸出総量の78.8%を占めている。

このように、天然ガスなどの天然資源が豊富にあることはトルクメニスタンにとって最大の強みである。しかし世界トップクラスの天然ガスを保有しているにも関わらず、トルクメニスタンでは多くの人々が貧困で苦しんでいる。世界銀行によると、衣食住など最低限の生活が保証されるかどうかを示す「エシカル（倫理的な）貧困ライン」（1日7.4 米ドル）（※2）を下回って生活する人の割合は人口の47%に上るという（※3）。

特に2017年頃からは深刻な食糧不足に陥り 、民間の食料品店では価格が不足前の最大6倍にまで膨れ上がった。そのため、高価な食料に手が届かない多くの貧しい人々は、政府からの補助を受けて民間よりも安価な価格で食料を販売している国営の食料品店で食料を買うしかなく、限られた食料を求めて毎朝長蛇の列を作った。最後の一切れのパンをめぐって乱闘が起きることもある。このように、国民の半数が貧しい生活を強いられているのである。

首都アシガバートのバザーの様子（写真：american_rugbier / Flickr [CC BY-SA 2.0] ）

不透明な国家運営と国内に蔓延する汚職

前章で見たように、トルクメニスタンには豊富な天然ガスとその収益がある。それなのに一体なぜトルクメニスタン国民の多くが貧困で苦しんでいるのだろうか。その大きな原因の一つに、トルクメニスタン国内の一部のエリート層による不透明な国家運営がある。天然ガス等の収益の多くが一部のエリート層に流れ、国民には還元されないという事態が常態化しているのである。クルード・アカウンタビリティなどの人権団体やその他批評家からは「天然ガス販売による収益の最大約80%が、ベルディムハメドフ家の個人口座をはじめとするエリート関係者に流れているのでは」という疑念の声も上がっている。それらの資金は、自身を支援する後援者ネットワークの資金源になったり、大統領の個人崇拝を強化するためのプロジェクト費用、またヨーロッパやアメリカの不動産購入などに使用されているという。

トルクメニスタン経済を大いに潤すはずの天然ガス収益が、エリート層の私腹を肥やすために使われている。これはトルクメニスタンという国の発展を妨げている最大の問題の一つである。また驚くべきことに、こうした現状を国民はほとんど知らないのだ。言論や報道の自由が認められていないトルクメニスタンでは、上記のような汚職が容易に隠蔽できてしまうためだ。各国の石油・ガス部門の透明性向上に取り組むNGO団体、ナチュラル・リソース・ガバナンス・インスティテュート（NRGI）が作成したランキングによると、トルクメニスタンの同部門の透明性は100点満点中0点で、ランキングも当然45カ国中最下位とされている。また世界中の資源生産国における採掘部門のガバナンスの質を評価するNRGIの2017年資源ガバナンス指数では、100点満点中11点、89カ国中88位にランクされた。特に、評価項目の一つである「収益管理」は0点であった。

ナショナルカラーの緑色を見に纏う歩兵部隊（写真：President of Ukraine / Wikimedia Commons [CC0 1.0] ）

トルクメニスタンの不透明な国家運営はそれだけではない。トルクメニスタンの公式な経済報告書では年間のGDP成長率を6%以上（2018年）としている。この成長率は189カ国中第31位に相当するが、現実にはその報告書の信頼性はかなり低いとされている。実際、世界銀行は「信頼できる高品質のデータが不足している」として、公式報告書である『世界経済見通し』にトルクメニスタン政府から提供された財務データを含めることを拒否している。また実際の成長率は1%未満だとする見解もある。GDP以外にも、天然ガスの詳細な収益額や単価設定なども信頼できる公式な発表はなく、正確な額は不明である。

新たな輸出先の開拓と抱えた負債

トルクメニスタンの天然ガス収益が国民に還元されないもう一つの大きな要因として、前大統領グルバングル・ベルディムハメドフ氏による新たな輸出先開拓に伴い抱えた負債と、天然ガス価格の大暴落が挙げられる。

事の発端は、初代大統領のニヤゾフ政権時代にまでさかのぼる。実は当時、トルクメニスタンの天然ガスの主な輸出先は中国ではなく、ロシアであった。しかしニヤゾフ政権後期、ロシアから頻繁に価格抑制の圧力を受けるようになり、トルクメニスタン政府は不満を募らせていった。そうして新たな輸出先の開拓と、そこへ天然ガスを輸送するためのパイプライン構築の必要を迫られるようになった。

そこでニヤゾフ氏が目を付けたのが中国であった。ニヤゾフ氏は亡くなる直前の2006年4月、当時の中国国家主席・胡錦濤氏との間で中央アジア－中国パイプラインの敷設と、開通後30年間、年間300億立方メートルの天然ガス供給に関する契約を交わした。ニヤゾフ氏の死後、大統領を引き継いだグルバングル・ベルディムハメドフ氏は、その後も中国との友好関係の構築に注力し、2009年12月、ついにニヤゾフ政権時代からの悲願であった中央アジア－中国パイプラインの開通を達成した。中国で天然ガスの需要が年々急拡大していることもあって中国への天然ガス輸出量はどんどん増加していき、2010年代半ば、中国はトルクメニスタンにとって天然ガスの最大の買い手となった。

一見すると成功したように思うが、事はそう簡単ではなかった。中国という大きな取引相手国を見つけた代償に、パイプライン建設の資金調達のために中国との間で大きな負債を抱えてしまったのである。そこに追い打ちをかけるように2014年半ばから2016年頃にかけて近代史上最大とも言われる天然ガス・石油価格の大暴落が発生した。負債と価格下落、この二重苦によりトルクメニスタンのガス収入は大幅に減少していった。また、トルクメニスタンでは天然ガス関連の企業の多くが民営ではなく国営であること、汚職が蔓延していることなどが影響し、国際投資家からの投資・融資が受けられない。そういった理由から、現在もトルクメニスタンの経済状況はあまり改善せず、ガス収入もほとんど増えていない。

2代目大統領グルバングル・ベルディムハメドフ氏（左）とロシアのプーチン大統領（右）の会談の様子（2017年）(写真：Пресс-служба Президента Российской Федерации / Wikimedia Commons [CC0 1.0])

グルバングル・ベルディムハメドフ政権のこうした失敗を受けて、そのしわ寄せの矛先がより一層国民に向けられ、インフレは蔓延し貧困率はさらに上昇した。またニヤゾフ政権時代、トルクメニスタンはエネルギー資源が豊富なことからガス・電気・水道は一定量までの使用であれば無料であったが、その制度も2017年に廃止された。政治指導者の失敗が、国民のさらなる貧困を招いたのである。

TAPIプロジェクト

中国との間にパイプラインを構築したのは2009年である。にもかかわらず、現在のトルクメニスタン経済は中国からのガス需要で成り立っていると言っても過言ではなく、それは同時に輸出先の多様化ができていないことを意味している。中国での需要がなくなれば一気に収入源を失うことは明確であるのに、いまだ新規開拓先を見つけられないでいるのだ。実はニヤゾフ政権当時、新たな輸出先の開拓として候補に上がったのは何も中国だけではなかった。ロシアからの圧力を受け、新規に輸出先を開拓し多様化させることは、当時のトルクメニスタン政府にとっては喫緊の課題であった。
　
そこで立ち上がったのが、TAPI（トルクメニスタン・アフガニスタン・パキスタン・インドの頭文字）パイプラインの建設プロジェクトである。名前の通り、トルクメニスタンから国をまたいでインドまで、全長1,814キロメートルにも及ぶパイプラインであり、実現すれば年間33億立方メートルのガスを供給できるようになる。実は1995年、まだ中国と貿易関係を結ぶ以前からこのプロジェクトは検討されていた（※4）。アジア開発銀行（ADB）やイスラム開発銀行から融資を受けることも決定し、2015年には着工するなど、着実に進められていたのである。

U.S. Energy Information Administrationのデータを元に作成

しかし、このTAPIプロジェクトは現在停滞している。その原因の一つは、トルクメニスタンが資金調達で苦難を強いられていることである。建設資金約100億米ドルは、パイプラインの建設コンソーシアムの出資比率に応じて決定することになっている。出資比率は、アフガニスタン、パキスタン、インドがそれぞれ5%、残りの85%はすべてトルクメニスタンであるため、同国が建設資金の大部分を担うことになっている。その85%のうち、34%はADBやイスラム開発銀行などの金融機関が負担することが決定したものの、残りの51%、約50億米ドルはトルクメニスタンが支払い義務を負うとされた。

そんな中、2021年8月にアフガニスタンでタリバンが政権を掌握したことを受け、ADBはTAPIプロジェクトに関する一切の活動を停止、翌年3月には「タリバン政権が国連および世界の経済大国から承認されない限りTAPIプロジェクトは再開しない」との声明を発表した。負債を抱え、国際投資家からも融資を受けらない中、発表されたADBの活動延期。そして現在に至るまで、資金調達の目途も立っていない。

さらにアフガニスタン情勢は建設そのものにも影響を及ぼしている。アフガニスタンでは2018年に工事が始まっていたが、アフガニスタン政府とタリバンとの争いによりすぐに建設中断に至ったのだ。2022年6月現在も建設は再開されていない。

ここまで見てきたように、トルクメニスタン経済は中国に大きく依存するとともに、パイプライン建設に際して抱えた負債により収入減少に悩まされている。輸出先を多様化して中国依存を打破し、輸出量を増加させて収益を増やしていく必要があるにもかかわらず、TAPIパイプラインという新たな可能性も先行きが不透明であり、改善の兆しは全く見えてこない。

トルクメニスタン国内でのTAPIパイプライン建設工事が終了したことを祝う式典（写真：Allan Mustard / Wikimedia Commons [CC0 1.0] ）

トルクメニスタンの今後

しかし進展もあった。ロシアとの貿易が再開したのである。先に述べたように、ニヤゾフ政権後期、天然ガスの価格をめぐってロシアとの関係が悪化。それに伴い、トルクメニスタンからロシアへの天然ガス輸出量は2010年頃から大幅に減少していき、2016年には完全にゼロとなった。しかし2019年5月、輸出が再開されたのである。トルクメニスタンから購入した天然ガスをヨーロッパ諸国などへ再販売したいロシアと、ガス収入を増やしたいトルクメニスタンの思惑が一致したためと見られている。

現在、トルクメニスタンとロシアとの結びつきは強まっていると見て良いだろう。というのも、西側諸国がロシアのウクライナ侵攻に対し次々と制裁を加える最中、現セルダル・ベルディムハメドフ大統領はロシアを訪問し、トルクメニスタンとロシアの間の関係を強化することに関する宣言に両首脳が署名したのである。また会談の詳細な内容は不明だが、エネルギー協力については重点的に話し合われたという。

またウクライナ情勢を受け、トルクメニスタンからカスピ海を越え、ロシアを経由せずヨーロッパに続く新たなパイプラインを敷設する可能性も出てきた。実はこのパイプラインの検討は今に始まったことではなく、1990年代から議題に上がっていた。しかし、ガス市場における競争の激化を恐れたロシアやイランの反対にあったことや、カスピ海に面する5カ国（アゼルバイジャン、イラン、カザフスタン、トルクメニスタン、ロシア）によるカスピ海の領有権をめぐる争いなど、様々な要因が重なりこれまであまり積極的に議論されてこなかった。しかし今回のウクライナ侵攻を受け、それまでロシアの石油・天然ガスに依存していたヨーロッパ諸国が新たな輸入先を探し始めたことで、議論が再燃してきたのである。もし実現すれば念願の輸出先の多様化や、輸出量の増加につながるかもしれない。

さらに、前章で述べたTAPIプロジェクトも建設再開の可能性が見えてきた。資金問題などはまだ解決していないものの、2021年8月にアフガニスタンの政権を握ったタリバンが2022年1月、TAPIプロジェクトを安全に遂行できるよう特別部隊から約3万人を派遣すると発表したのである。これによりプロジェクトが急速に前進する可能性がでてきたのだ。

現大統領セルダル・ベルディムハメドフ氏（当時は外務次官）（左）とCTBTO準備委員会事務局長ラッシーナ・ゼルボ氏（現在は退任）（右）（2018年）（写真：The Official CTBTO Photostream / Wikimedia Commons [CC0 1.0] ）

しかし、こうした輸出先の多様化や輸出量の増加が進むだけでは根本的な解決にはつながらない。ここまで見てきたように、トルクメニスタン国内では汚職がはびこり、不透明な統治が続いている。いくら輸出先を多様化し収入が増えても、この体制が改善されない限り国民に還元される可能性は低いだろう。

この権威主義的な体制が改善する見込みはあるのだろうか。残念ながら、その可能性は低いと見られている。セルダル・ベルディムハメドフ現大統領に改革を期待する声もあるが、それについては慎重な見解が多い。父親同様の方針を掲げ、個人崇拝に基づいた統治を続けるのではないかと懸念されているのだ。その上、彼の父親であり前大統領のグルバングル・ベルディムハメドフ氏も上院の議長を務めており、大統領退任後も関与を続ける可能性が懸念されている。そうなれば、同じような体制が続く可能性はより高まるだろう。

それに、トルクメニスタン国内の問題は何も天然ガスに関する ものだけではない。先に述べたように、言論をはじめとする自由の制限、人身売買や性差別などの人権侵害問題も山積しており、全て一朝一夕で解決する問題ではない。新大統領がそれらの問題に策を講じるのか、あるいは不透明な独裁体制がこれからも続くのか。富が平等に分配され、トルクメニスタンの人々が豊かな暮らしを送れる日が来るのか。豊かな資源が、豊かな暮らしをもたらす、そんな当たり前が実現する社会になることを切に願っている。

※1　トルクメニスタン政府は国家の収支を公式発表していないため、ITCの推定値。

※2　GNVでは世界銀行が定める極度の貧困ライン（1日1.9米ドル）ではなく、エシカル（倫理的）な貧困ライン（1日7.4米ドル）を採用している。詳しくはGNVの記事「世界の貧困状況をどう読み解くのか？」参照。

※3　トルクメニスタン政府は人口も公式発表していないため、推定値。推定では人口500万～600万人とされているが、2008年以降およそ200万人もの人が国を去ったため人口は330万人程度とする地元メディアの報告もあり、実際のところは不明である。

※4　ただし、このプロジェクトが提案された当初インドは参加していなかった。インドは2008年に参加を表明。

ライター：Kyoka Maeda

グラフィック：Mayuko Hanafusa

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